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2017年04月23日

福岡市の太陽電池モジュールメーカー「ZEN POWER」が倒産、欧州取引先の倒産などで売上が急減・事業停止状態に

東京商工リサーチが2017年4月に、

  • 福岡市の太陽電池モジュールメーカー「ZEN POWER」が倒産した。
と発表していました[1]。

概要は次の通り。


背景・経緯
  • ZEN POWER社は、2013年10月に現在地(福岡市内)に移転。
    主に太陽電池モジュールの組立・販売を手掛け、日本国内・海外に販売していた。
    (※工場は福岡県久山町に開設)
  • 業績は2014年まで好調だったが、
    • 資金繰りの悪化(大口取引先のドイツ企業に、多額の不良債権が発生)
    • 欧州での太陽電池モジュール価格の下落
    • 日本国内での再エネ買取価格の引き下げ
    等、市況が急激に悪化し、2015年は売上が急減。
    同年末までに社員を解雇し、事実上の事業停止状態になっていた。
  • 売上高は、
    • 平成26年(2014年)12月期:約74億円
    • 平成27年(2015年)12月期:約5500万円
負債総額 約52億円
破産開始の決定日 2017/4/5


九州の地場モジュールメーカーの経営破綻と言えば、2012年のYOCASOL社を思い起こします。

ただ、同社の負債額は25億円弱で、今回のZEN POWER社はその2倍以上。

またYOCASOL社の破綻では、他の太陽光発電関連企業が事業資産の買取・雇用の維持に名乗りを上げていました

しかし今回のZEN POWER社は、既に1年以上前に社員を解雇し、事業が停止状態とのことであり、何らかの形で後につながる見込みが考えづらいのが、残念です。


売上高を見ると、2014年度と2015年度の落差の巨大さに驚かされます。

メインとしていた欧州市場での取引先の倒産というのは、特有の事情ですが、他にもモジュール価格の下落に、日本市場の縮小と、国内外での一般的なマイナス要因が重なり、文字通りの「弱り目に祟り目」となってしまったことが想像されます。


世界全体としてはモジュール需要は伸びていると思われますが、市場環境は悪化が続いており、メーカーでは国内大手の販売減が続き、出荷量を伸ばしている海外大手も、製品価格の低下により明らかに利益率が低下しています

その中で、例えばソーラーフロンティア社は付加価値を高め、国内販売に重点を置く方針とのことですが、もはや単なる大量生産・コストダウンの追及ではなく、そのような生き残りのための大胆な方針の転換が、太陽電池メーカーには必要となっているのかもしれません。


※参照資料:
[1](株)ZEN POWER(東京商工リサーチ)
http://www.tsr-net.co.jp/news/tsr/20170418_01.html
[2](株)ZEN POWERの謎 なぜ販路はヨーロッパ(Net IB News)
http://www.data-max.co.jp/290420_dm1504/

posted by 管理人 at 06:00 | Comment(0) | 他の国内メーカー

2017年04月22日

Jinko・JA・Canadian・Yingliの2016年業績は、全体として通期では大きく伸びるも、4Qの減速感が目立つ

今回は、世界的な大手モジュールメーカーである

  • JinkoSolar
  • JA Solar
  • Canadian Solar
  • Yingli Solar
2016年4Q(10〜12月)と通期の業績発表が、ようやく出揃った[1]〜[4]ので、それらの中から、主な数字や状況を抜き出してみました。


<2016年4Qと通期の業績>

※カッコ内は前年同期比、「ドル」は米ドル。
※数値の四捨五入や、一部の数値は、当ブログ管理人が計算。
※企業の掲載順は、プレスリリースの発表順。

モジュール出荷量 売上高 粗利益率
4Q通期 4Q通期 4Q通期
Jinko 1733MW
(1.3%)
6656MW
(47.5%)
7.4億ドル
(13.7%)
31億ドル
(38.5%)
14.3%
(4.7ポイント)
18.1%
(0.9p)
JA 1353MW
(4.3%)
※外部向けのみ
4606MW
(25.4%)
※左に同じ
5.7億ドル
(13.1%)
23億ドル
(21%)
12.9%
(4.2p)
14.6%
(2.4p)
Canadian 1581MW
(13%)
5232MW
(11%)
6.7億ドル
(40%)
29億ドル
(18%)
7.3%
(10.6p)
14.6%
(2p)
Yingli 635MW
(26%)
※自社向け含む
2170MW
(11%)
※左に同じ
2.9億ドル
(3%)
12億ドル
(16%)
7.0%
(4.8p)
13.8%
(1.9p)

<背景、今後の見通し>

JinkoSolar
  • 中国は、JinkoSolar社にとって最大市場であり続けている。
    2017年の前半は、同6月のFITカットを前に、駆け込み需要が続くとみられる。
    いっぽう後半は、需要が和らぐ可能性がある。
  • 米国では、4Qは平均販売価格(ASP)が鋭く低下した。
    しかし2017年に入ってからは、安定し始めている。
JA Solar
  • 4Qの市場は全体として、挑戦的な環境が続いた。
  • アジア(特に中国)の需要が強く、APAC地域が総出荷量の83%超を占めた。
  • 中国での需要は、2017年前半まで堅調だが、後半減速すると予想。
Canadian Solar
  • 4Qの粗利益率の低下は、前年度の売上に関わる相殺関税・反ダンピング関税(AD/CVD)による。
    (※この費用が無ければ13.9%)
  • 4Qのモジュール出荷量の地域別割合では、米州向け(20%)が前年同期から30ポイント以上低下
    代わりにアジア向け(63%)が20ポイント増、欧州など向け(17%)が10ポイント増。
  • 4QのモジュールのASPは、前年同期から低下した。
Yingli Solar
  • 4Qは中国・日本で需要が伸び(特に中国)、モジュール出荷量は3Qから74%増えた。
    4Qの出荷量に占めた割合は、
    • 中国向け:約75
    • 日本向け:約20
    これら2市場は、2017年も2大重要市場であり続けると予想する。
  • ただし4Qの自社のASPは、世界的・全体的な販売価格の低下に伴い低下した。
  • 通期の出荷量の減少は、タイトなキャッシュフロー(2015年半ば〜)による、工場稼働率の低下による。


当ブログでモジュールメーカーの業績発表をちょくちょく見るのは、それを通して太陽電池モジュール市場の現状(地域別の需要や、販売価格の変化など)を知ろう、という狙いがありますが、中国大手を中心とする今回の4社の業績も、なかなか興味深い内容です。


まずモジュール出荷量は、工場稼働率が低下しているYingliを除いて、2016年通期は(前年から)大きく増加。

ただし、伸び率を4Qと通期で比べると、Canadian Solarはほぼ同じですが、JinkoとJAは差が非常に大きくなっています。(4Qの伸び率が低い)

売上高の増減を見ても、Yingliを除く3社で、4Qは(通期と対照的に)減速感が目立つ状況。

粗利益率に至っては、Canadian Solarの特殊な状況(AD/CVDの負担)を差し引いても、4社とも4Qは(通期よりも)明らかに悪くなっており、モジュールの価格低下を背景に、直近ほど厳しい事業環境となっていることが想像されます。


業績の背景に目を向けると、4Qはアジア(特に中国)向けの販売が好調だったことが、4社とも共通しています。

ただ、中国国内向けの販売価格が(他の地域より)低いことは、過去の業績発表の中でもたびたび言及されていました。

そのため、その中国向けの販売量が伸びたことが、4Qの売上高の伸びの減速・粗利益率の低下につながったと考えられます。


もっともその中国需要についても、好調なのは今年(2017年)の前半まで、との予想。

そのため、中国以外の地域で販売を伸ばせるか否かが、これら4社の2017年業績を大きく左右すると思われます。

ただし米国の重要市場の一部カテゴリ(分散型)において、中国製モジュール(そして中国メーカー)が、品質とサポートの点から信頼を失った事例があり[5]、本社がカナダのCanadian Solarは少し別としても、中国メーカーが中国以外の市場で確固たる地位を築いていくのは、そう簡単では無いように思われます。

特にYingli社は、つい最近(今年2月)にも、資本の不足によってニューヨーク証券取引所から警告を受けており[6]、経営の安定化が、引き続き大きな課題となりそうです。


最後に、モジュール出荷量で世界首位を争う筈のTrina Solar社については、4月に入っても一向に2016年業績が発表されず、何事かと思っていましたが・・・

3月の発表[7]によると、「Fortune Solar Holdings Limited」の子会社「Red Viburnum Company Limited」との合併を完了し、これに伴い上場は廃止し、Fortune Solar Holdingsの子会社となったとのことで、これが関係しているものと思われます。(法律上の扱い等、正確な事情は判りませんが)

ともかく、太陽電池モジュール販売で世界トップクラスのTrina Solar社でさえ、買収の対象となってしまうところには、現在の太陽電子モジュール市場の環境の不安定さを、極めて強く感じざるを得ません。


※参照資料:
[1]JinkoSolar Announces Fourth Quarter and Full Year 2016 Financial Results(JinkoSolar社、2017/2/27発表)
http://jinkosolar.com/press_detail_1284.html
[2]JA Solar Announces Fourth Quarter and Fiscal Year 2016 Results(JA Solar社、2017/3/16発表)
http://investors.jasolar.com/phoenix.zhtml?c=208005&p=irol-newsArticle&ID=2254666
[3]Canadian Solar Reports Fourth Quarter and Full Year 2016 Results(Canadian Solar社、2017/3/21発表)
http://investors.canadiansolar.com/phoenix.zhtml?c=196781&p=irol-newsArticle&ID=2255424
[4]Yingli Green Energy Reports Fourth Quarter and Full Year 2016 Results(Yingli Solar社、2017/4/13発表)
http://ir.yinglisolar.com/phoenix.zhtml?c=213018&p=irol-newsArticle&ID=2261811
[5]米加州の太陽光パネルシェア、分散型では「米国製」が2強(日経テクノロジーオンライン、2017/4/10付)
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/286991/040600045/
[6]Yingli Green Energy Receives Notice from NYSE of Falling Below Continued Listing Standards(Yingli Solar社、2017/2/15発表)
http://ir.yinglisolar.com/phoenix.zhtml?c=213018&p=irol-newsArticle&ID=2246431
[7]Trina Solar Limited Announces Completion of Going-Private Transaction(Trina Solar社、2017/3/13発表)
http://ir.trinasolar.com/phoenix.zhtml?c=206405&p=irol-newsArticle&ID=2253566

※関連記事:

posted by 管理人 at 06:00 | Comment(0) | 中国メーカー

2017年04月10日

積水化学工業が「フィルム型色素増感太陽電池」の事業化予定を発表、電子広告やIoTセンサーの電源に

積水化学工業2017年3月29日に、

  • フィルム型色素増感太陽電池」の事業化予定
を発表していました[1]。

概要は次の通り。


<フィルム型色素増感太陽電池の特徴・メリット>

低照度で発電可能 500ルクス以下で発電できるので、屋内などでも使用できる。
薄く軽量 プラスチックフィルムを基板としており、厚さは1mm以下、重さはガラスの1/10以下。
加工・設置がしやすい 曲がるため、曲面への設置が可能。
また、貼付による取付もできる。

<生産技術・体制>

  • 量産技術の完成
    ロール・ツー・ロール量産技術を完成した。
    電極形成→染色→サブモジュール組立を、室温下で連続して行える。
  • パイロット生産機の導入
    自社の「つくば事業所」に、生産能力2万m2/年のパイロット生産機を導入した。

<今後の予定>

  • 採用機器
    この太陽電池を独立電源に用いる
    • 電子看板・POP(パートナー企業と共同し、昨年12月開催の「エコプロ2016」で参考出展)
    • IoTセンサー(Secual社との共同開発を開始[2])
    を、2017年度に発売する。
  • 売上規模
    2025年度に売上高100億円/年の規模を目指す。

2013年時点の目標(2015年度の市場参入)から2年ほど遅れたとは言え、色素増感型太陽電池がようやく、事業化が目前というところまでまで来たようです。

太陽電池単体での販売には言及されていませんが、今回のフィルム型の特徴からすると、(変換効率の高さが要求される)モジュール製品として販売するよりは、用途・設置場所が明確な小型機器と最初から組み合わせるほうが、販売量の拡大が見込める、ということなのかもしれません。

また色素増感型ということで気になるのは、太陽電池の寿命がどの程度の年数なのか、ということですが、その点でも(機器自体の寿命が短そうな)小型機器との組み合わせは、合理的と思われます。

加えて低コストでの製造も期待できることから、今回の事業化が、太陽電池の新たな世界(思わぬ用途など)を見せてくれることを、強く期待したいところです。


※参照資料:
[1]室温プロセスによるフィルム型色素増感太陽電池 事業化へ(積水化学工業)
https://www.sekisui.co.jp/news/2017/1302064_29186.html
[2]積水化学工業株式会社と フィルム型色素増感太陽電池(DSC)を使った次世代センサーの共同開発を開始しました(Secual社)
http://secual-inc.com/sekisui_dsc2017/

※関連記事:

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2017年度発表の太陽光のFIT買取価格は、非住宅・2000kW以上が入札制に移行、住宅用は2019年度分まで決定

1ヶ月近く前になりますが、経済産業省2017年3月14日

  • 2017年度以降のFITの電力買取価格(新規参入者向け)
を発表していました[1]。

その中から、太陽光発電の買取価格を抜き出してみました。


カテゴリ買取価格(1kWhあたり)
2016年度
(※参考用)
2017年度2018年度2019年度
住宅用
(10kW未満)
太陽光のみ出力制御
対応機器の
設置義務なし
31円28円26円24円
あり 33円30円28円26円
ダブル発電
(燃料電池
などと併設)
なし 25円24円
あり 27円26円
非住宅
(10kW以上)
10kW以上2000kW未満 24円+税21円+税未決定未決定
2000kW以上 入札制記載無し記載無し


今回は(太陽光を含め)殆どのカテゴリで、今年度(2017年度)だけでなく、2年度先(2019年度)までの買取価格が決定済み。

この点はこれまでに無かったことであり、各々の発電方式において、導入予定者や事業者が、今後の計画(採算の見通し)を立てやすくする狙いがあるものと推測します。

ただそうだとすれば、太陽光で発電事業者の関心が高い筈の「非住宅」2000kW未満が、今年度分しか決まっていないのは中途半端な気がします。

もっとも一方では、太陽電池モジュール価格の下落が著しい現状で、数年後までの買取価格を適切に決めるのが困難なのも、止むを得ないことだとは思われますが。


いっぽう「非住宅」の2000kW以上はいよいよ、海外ではお馴染みの入札制が導入開始。

海外の巨大プロジェクトでは、3セント/kWhを切る事例がみられますが、日本では(そこまでの水準は考えにくいとしても)果たしてどこまでの低価格が実現できるものなのか、今年10月以降に開始予定の入札に、注目したいと思います。


※参照資料:
[1]再生可能エネルギーの平成29年度の買取価格・賦課金単価等を決定しました(経済産業省)
http://www.meti.go.jp/press/2016/03/20170314005/20170314005.html

※関連記事:

posted by 管理人 at 06:00 | Comment(0) | 国内の電力買取制度

2017年04月03日

伊Enel社がメキシコで「Villanueva太陽光発電所」(754MW)を建設開始、建設費用は1MWあたり約86万米ドル

イタリアのEnel社が2017年3月29日に、

  • メキシコで、754MWDCの「Villanueva太陽光発電所」を着工した。
と発表していました[1]。

概要は下記の通り。


<背景>

  • Enel社はメキシコでは現在、子会社EGPMを通じて
    • 風力:675MW
    • 水力:53MW
    の再エネ発電事業(計728MW)を運営している。
    また現在は他に、計530MWの再エネ発電プロジェクト(今回の件除く)が進行中。
  • 2016年3月には同国で、計約1GWの太陽光発電プロジェクト(今回の件含む)について
    • 15の電力供給契約
    等を獲得している。

<「Villanueva太陽光発電所」の概要>

建設場所 Coahuilaコアウイラ)州のViesca
発電容量 754MWDC
※2つのパークの合計。(建設は同時に開始)
※米州の太陽光発電所、またEnel社が世界で手がけるPVプロジェクトの中で、最大規模とのこと。
建設費用 6億5000万米ドルの見込み
発電電力量 年間1700GWhの見込み
スケジュール
  • 2017/3/29:建設開始
  • 2018年の後半:稼動開始の予定

ちょうど最近には

と、1GW超の太陽光発電プロジェクトが相次いで明らかになっています。

(規模はそれらに及びませんが)今回のメキシコのプロジェクトと合わせて、新興国においては太陽光発電所の大規模化が、一つのトレンドになりつつあると感じられます。

建設コストを見ると、1MWあたりでは単純計算で約86万ドル(1ドル=111円とすると約9600万円)であり、1億円を切っていることに驚きます。

また発電電力量(1700GWh/年)は、発電容量(0.754GW)×約2255と、日本での目安(発電容量×1000)の倍以上であり、メキシコが日本よりも段違いに、太陽光発電に有利な環境(日照時間など)であることが伺えます。

売電の契約額は記載されていませんが、上記の条件を考えると、新興国での昨年の最安値(チリで29.10ドル/MWh)を更に下回るものと想像します。

モジュール価格の急落と日照の豊富さによる、コスト面でのメリットを背景に、新興国での太陽光発電導入がこれからどうスピードアップしていくのかは、引き続き注目していきたいと思います。


※参照資料:
[1]ENEL BEGINS CONSTRUCTION OF THE AMERICAS’ LARGEST SOLAR PHOTOVOLTAIC PLANT(Enel社)
https://www.enelgreenpower.com/en/media/press/d201703-enel-begins-construction-of-the-americas-largest-solar-photovoltaic-plant.html
[2]伊電力エネル、メキシコの米州最大太陽光発電に720億円投資(日本経済新聞)
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFK30H05_Q7A330C1000000/
[3]地方行政区(ウィキペディア「メキシコ」内)
[4]コアウイラ州(ウィキペディア)

1366 Technologies社の「Direct Wafer」セルが変換効率19.9%を記録、また同ウエハーを用いる初の商業発電所(500kW)が日本で建設開始

米「1366 Technologies」社が2017年3月8日に、

  • Direct Wafer」によるセル変換効率の記録更新
  • 「Direct Wafer」を用いたモジュールによる、初の商業発電所の建設
を発表していました[1][2]。

その中から、主な情報を抜き出してみました。


<セル変換効率の記録更新>

今回の記録 19.9
Fraunhofer ISE CalLabによって確認された数値。
セルの大きさ 156mm四方
セルの種類 多結晶シリコン型
※「Direct Wafer」は、次の利点を持つ。
  • 高純度な成長環境
    製造過程が従来のインゴット製造よりも、遥かにクリーン。
    またウエハー成長プロセスにおいて、不純物が拡散する時間数秒程度に抑えられる。
    (※通常のインゴット製造では、融点付近で1日以上保持される)
  • 微細構造に優れる
    ウエハー1枚を一度に成長させるため、転移クラスターの発生が回避される。
    (※転移クラスターは、多結晶シリコンインゴットの製造において生じ、ウエハーの品質に大きな影響を及ぼす)
  • ドーピング勾配
    ウエハーの表面・裏面の間で、ドーパント濃度を変更できる。
    これにより、電子の収集の効率を高め、変換効率のアップが可能になる。
    (※インゴットから切り出す従来の単結晶・多結晶ウエハーで、ドーパント濃度を操作する費用効果の高い方法は無い)
他に用いられた技術 Hanwha Q CELLS社の「Q.ANTUM」PERCセルプロセス
(※Hanwha Q CELLS社とは、技術的提携を結んでいる)

<商業発電所での初採用>

建設場所 日本の兵庫県
発電容量 500kW
「Direct Wafer」を12万枚以上用いる。
太陽電池モジュール 中国メーカーにより製造された、IEC認証モジュール。
事業の担当
  • 建設:IHIプラント建設(※IHIの子会社)
  • モジュール調達:1366 Technologie社
スケジュール
  • モジュールの配送:2017/3/3に完了
  • 着工:同3/8時点で着工済み。
  • 稼動開始同年2Qの予定。


実用サイズのセルでの変換効率は、(Hanwha Q CELLS社との提携の効果もあるとは思いますが)既に20%突破が目前の水準に到達。

また今回は、商業発電所の具体的な建設予定も同日に発表しており、ウエハーを(インゴットからの切り出しではなく)直接作る「Direct Wafer」技術の本格的な実用化・商用化が、極めて近い段階にあることが想像されます。

加えて、この革新的技術を用いる初の商業発電所が、日本で建設される(既に着工している)ということも、非常に驚きました。

同発電所の使用モジュールは「中国メーカー」製とのことですが、セルの生産コストが従来の半分で済むという「Direct Wafer」技術について、厳しい価格競争に苦しむ日本のモジュールメーカーがどう見ているのか、というのは気になるところです。


※参照資料:
[1]1366 Technologies Achieves 19.9% Efficiency Using Direct Wafer and Hanwha Q Cells Q.ANTUM Cell Technologies(1366 Technologie社)
http://1366tech.com/2017/03/08/1366-technologies-achieves-19-9-efficiency-using-direct-wafer-hanwha-q-cells-q-antum-cell-technologies/
[2]500 kW Installation for Japan’s IHI Corporation Will Feature More than 120,000 of 1366’s High-Performance Wafers(同上)
http://1366tech.com/2017/03/08/1366-technologies-supplies-direct-wafer-products-first-commercial-solar-array/
[3]Q.ANTUMテクノロジー(Hanwha Q CELLS Japan)
http://www.q-cells.jp/products/pdt_quality/q-antum
[4]産業用太陽光発電システム(IHIプラント建設)
https://www.ipc-ihi.co.jp/solar.html

※関連記事:

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2017年03月27日

ハンファQセルズ社が低圧産業用パッケージ「Q.MAX PLUS」に「Fシリーズ」を追加、高さが違う架台の組み合わせで、モジュール設置容量をアップ

ハンファQセルズ社が2017年3月1日に、

  • 低圧産業用太陽光発電システムのパッケージ製品「Q.MAX PLUS」に、モジュール設置量を拡大できる「Fシリーズ」を追加した。
と発表していました[1]。

ここでは、その概要を抜き出してみました。


<背景・経緯>

  • 「Q.MAX PLUS」は
    • 機器(太陽電池モジュール、パワコン、架台など)
    • 各種の保証(出力、システム)・補償(日照、災害)
    パッケージ化することで、顧客の導入負担の軽減を図っている。
  • 同製品ではこれまで、設置場所に応じて
    • 野立て用「Gシリーズ」
    • 積雪地域用「Sシリーズ」
    • 折板屋根上用「Rシリーズ」
    を展開している。

<「Fシリーズ」の特徴>

高さが異なる架台 高さが違う独立架台を、4種類用意。
これを組み合わせることで、各架台の前後(南北方向)の間隔を最小化させ、モジュール設置量を高めることができる。
分割式の架台 架台は、モジュール12枚分を基本単位とする分割式。
これにより、土地形状に応じた柔軟なレイアウトが可能になる。
メンテナンス用プレート 専用の「メンテナンス用プレート」を標準装備。
これにより、軽作業時の足場の用意が不要になる。

日経テクノロジーオンラインの記事[2]では、より詳しい数値・情報が掲載されており、モジュール設置量については

  • 同面積の土地で、(従来の「Q.MAX PLUS」と比べて)33%アップ
と、その増加幅の大きさに驚かされます。

ただ、モジュールの設置角度は6度とのことで、日本国内で適する設置地域は、かなり限られてくるように思われます。

日照量が特に豊富とみられる南部の地域のうち、沖縄・九州四国は既に「指定ルール」(年間の出力制限が無制限)の適用地域となっているので、関東・中部・関西といった大都市地域が、今回の「Fシリーズ」の主要な想定需要先なのかもしれません。

ただし架台の最高地点は、もっとも高い架台で2.4mとのことなので、実際の導入においては、周囲の土地への日影発生に配慮が必要なケースが、少なからず生じてくるのでは、とも考えます。

ただ、「過積載」向けに(同じ土地面積で)モジュールの設置可能量を大きく高める、という方針は、モジュール価格の低下が顕著な現状を反映していると感じられ、その点でも非常に興味深い製品です。


※参照資料:
[1]優れた発電量・品質管理・保証制度をセットで提供、低圧産業向けパッケージに新タイプ登場(ハンファQセルズ社)
http://www.q-cells.jp/press/%e5%84%aa%e3%82%8c%e3%81%9f%e7%99%ba%e9%9b%bb%e9%87%8f%e3%83%bb%e5%93%81%e8%b3%aa%e7%ae%a1%e7%90%86%e3%83%bb%e4%bf%9d%e8%a8%bc%e5%88%b6%e5%ba%a6%e3%82%92%e3%82%bb%e3%83%83%e3%83%88%e3%81%a7%e6%8f%90-2
[2]ハンファQセルズ、面積効率を33%高めた低圧太陽光パッケージ(日経テクノロジーオンライン)
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/032106825/
[3]Q.MAX PLUS(ハンファQセルズ社)
http://www.q-cells.jp/wp-content/uploads/2017/03/sec_Q.MAX-PLUS%E3%82%AB%E3%82%BF%E3%83%AD%E3%82%B0.pdf

北九州の「新菱」社が、九州・山口で太陽電池モジュールリサイクルのモデル事業を実施中、回収ボックスを各地に設置

西日本新聞の記事(2017/3/23付)[1]で、

  • 北九州の「新菱」社による、太陽電池モジュールリサイクル事業化に向けた取組み
が報じられていました。

今回は同事業の公式サイト(2016/12/5公開)[2]等の内容と合わせて、主な情報を抜き出してみました。


<広域回収のモデル事業>

平成30年度以降の事業化を目指している。

開始時期 2016/12
対象地域 九州・山口地域の計8県
回収設備 専用の回収ボックス
(モデル事業では、約20ヶ所設置している)
費用・料金
  • モデル事業中:有価物として買い取る
    (※処理設備の長期信頼性・安定性や、経済性の実証を行うため)
  • 事業化の後リサイクル料金を徴収する予定。
回収実績 記事[1]の時点までで数t。
(※モジュール約120枚(一戸建て住宅12件分)が、重さ約2t)
まだ認知度は低いが、熊本地震の被災地からの回収も行った。

<リサイクル技術>

  • 開発の経緯
    新菱は2010年度から、NEDOの支援を受け、技術開発を開始。
    「北九州産業学術推進機構(FAIS)」との共同により、処理方法を開発した。
  • 特徴・メリット
    封止材は加熱・燃焼処理 モジュールのアルミ枠とバックシートを取り除いた後、封止材のEVAは、加熱・燃焼によって除去する。
    これにより、カバーグラス板のままリサイクル可能。
    また燃焼においては、燃料(LPG)の80〜90%を、EVA自身の燃焼熱で賄うことができる。
    多様なモジュールに対応 結晶シリコン型・薄膜シリコン型・CIS化合物型に対応する。
    リサイクル率が高い バックシートと端子ボックス以外を、全てリサイクル可能。
    リサイクル率は、2015年度に95を達成している。
  • 今後の方針
    破損の程度が大きいモジュール(折れ曲がり等、モデル事業では回収の対象外)にも対応できるよう、技術開発を進める。

太陽電池モジュールの一般的な寿命や、また住宅用蓄電池のリリースが相次いでいることも考えると、FITの期限切れ後に、果たしてどれだけの太陽光発電設備が、そのまま解体・廃棄の対象になるのかは判りません。

ただモジュールの故障や、予測不能な災害(地震など)による破損は、一定の割合で常に起こるものと思われるので、太陽光発電の導入量自体が大きく高まっている現状において、リサイクル体制を早急に確立することは、やはり重要・必須のことだと考えます。

今回の新菱社の技術は、用いるエネルギー量の大幅な節約や、素材のリサイクル率の高さ、そして対応できるモジュールの幅広さが大きな魅力であり、利用しやすい回収体制の実現と合わせて、事業化に期待がかかります。

ただNEDOが支援するプロジェクト[4]では、EVAを加熱したカッターで切断・分離する技術もあり、どの処理方法がどう実用化・事業化に漕ぎ着けていくのかは、今後に注目していきたいところです。


※参照資料:
[1]太陽光の廃パネル回収 「熊本地震復興の手伝いに」 北九州の企業、リサイクルに挑む(西日本新聞)
https://www.nishinippon.co.jp/nnp/kumamoto/article/316415
[2]廃太陽光パネル(廃PVパネル)リサイクルモデル事業(公式サイト)
http://www.pvr-kyushu.jp/
[3]低炭素化社会の実現に向けて、北九州市内の企業が研究開発に取り組んでいる施設を公開します。(FAIS)
https://www.ksrp.or.jp/fais/news/2013/02/07/%25E5%258D%25B0%25E5%2588%25B7%25E7%2594%25A8%25E6%259C%25AC%25E6%2596%2587.pdf
[4]太陽光発電の大量導入社会を支えるプロジェクトで新たにテーマを採択(NEDO)
http://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_100454.html

※関連記事:

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トルコで1000MWの太陽光発電プロジェクトの入札が実施、売電価格6.99米セント/kWhでHanwha等のグループに決定

ニュース記事[1][2]で

  • トルコで、発電容量1000MWの太陽光発電所事業の入札が行われた。
と報じられていました。

概要は次の通り。
(※フォントの都合上、トルコ語の表記が不正確な箇所がありますが、ご容赦ください)


  • 事業の名称:Karapinar再生可能エネルギー資源エリア(YEKA-1
  • 建設場所:コンヤ県のKarapinar(カラプナール)
  • 入札の実施者:トルコのエネルギー天然資源省
  • 落札した事業者:「Kalyoncu」と「Hanwha」のグループ
    ※他の入札参加者(ジョイントベンチャー)は、
    • LimakとCMECとHareon Solar
    • CalikエナジーとSolargig
    • AKCソーラー
  • 提案された売電額6.99米セント/kWh
  • その他の条件
    • 現地事業の実施
      今回のプロジェクトでは同時に、年産500MW以上太陽電池モジュール工場が、トルコ国内に建設される。
      また、10年間の研究開発も行われる。
    • 現地調達率の目標
      太陽電池モジュールの現地調達率は、
      ・最初の500MW:60
      ・次の500MW:70
      としている。
  • 工期:21ヶ月
  • 発電電力量:約17億kWh/年の見込み

1GW超のプロジェクトと言えば、今月初めに発表されたアラブ首長国連邦での事業(1177MW)が記憶に新しく、それから一月経たずしての今回の報道には驚きました。

新興国において今後、1GW超の太陽光発電プロジェクトが他にも立ち上がってくるのかどうかは、注目したいところです。


入札に参加した企業名を検索したところ、「Kalyoncu」とAKCソーラーはそれらしい企業を見つけられませんでしたが、「Limak」[4]と「Calik Energy」[5]はトルコの大手企業とみられ、流石に単独で1GWという超巨大プロジェクトであることから、国内の大企業も積極的に入札に動いたことが伺えます。

他の企業については、Hareon Solar[6]とSolargig[7]は中国の太陽電池メーカーであり、CMECも同じく中国の商社[8]のことだと思われます。

今回の事業は、トルコ政府にとっても一大プロジェクトと思われますが、その入札に中国企業の参加が認められたということは、昨年から(ロシアを挟んで)芳しくなかったというトルコと中国の関係[9]も、今では大きな問題は無いのかもしれません。


ユニークに感じたのは、落札したKalyoncuとHanwhaによる事業計画には、(発電所の建設だけでなく)トルコ現地でのモジュール工場建設や、継続的な研究開発が含まれていることです。

入札条件の詳細は不明ですが、そのような現地事業を盛り込むこと(=トルコ国内の太陽光発電産業の発展に寄与すること)が、入札参加の条件に含まれていたと考えれば、価格競争力では最も優れる筈の中国企業(が参加したジョイントベンチャー)が単純には勝てなかったことも、納得が行きます。


売電額(6.99セント/kWh)は、他の新興国での最近の安値記録(2016年8月のチリ(2.91セント/kWh)や、先述のアラブ首長国連邦でのプロジェクト(2.42セント/kWh))の2倍以上ですが、この点は現地生産するモジュールを多く用いる予定であることが、影響しているものと推測します。

とはいえそれでも、現状で十分に安い金額であり、(昨年来の米国市場のように過剰生産で余ったモジュールではなく)現地生産のモジュール主体でこの額を提示していることは、大規模太陽光発電事業の今後の展開について、一つの示唆となるものと考えます。


最後に、ハンファQセルズはかつての合併時(2014/12)に、ドイツのタールハイムを研究開発の拠点とする旨を示していましたが、今回トルコに設置される予定の研究開発拠点が、同社にとってどのような関連や位置づけとなるのか、というのはちょっと気になるところです。


※参照資料:
[1]トルコ最大の太陽光発電所(「TRT」の記事)
http://www.trt.net.tr/japanese/jing-ji-bizinesu/2017/03/20/torukozui-da-notai-yang-guang-fa-dian-suo-695358
[2]Karapinar YEKA-1 GES ihalesini 6,99 USD cent/kwh ile Kalyon Hanwha grubu aldi(「Enerji Enstitusu」の記事)
http://enerjienstitusu.com/2017/03/20/karapinar-yeka-gunes-ihalesi-duzenlendi/
[3]Karapinar Yenilenebilir Enerji Kaynak Alani (YEKA-1) ihalesi icin 4 grup teklif verdi(同上)
http://enerjienstitusu.com/2017/03/15/karapinar-yenilenebilir-enerji-kaynak-alani-yeka-1-ihalesi-icin-4-grup-teklif-verdi/
[4]Limak Holding
http://www.limak.com.tr/anasayfa
[5]Calik Energy
http://www.calikenerji.com/
[6]会社概要(ハレオンソーラージャパン)
http://www.hareonsolar.co.jp/company.html
[7]Solargiga Energy Holdings Limited
http://www.solargiga.com/html/
[8]CMEC
http://www.cmecwuxi.com/en/index.html
[9]中国、対トルコ制裁措置発表――トルコ・ロシア危機を受け(SYNODOS)
http://synodos.jp/article/16371
[10]コンヤ県(ウィキペディア)

2017年03月20日

ソーラーフロンティア社が日本各地で、国内住宅向けの戦略商品「SmaCIS」の、代理店向け説明会を実施

ソーラーフロンティア社が2017年3月14日に、

  • 国内住宅向けの戦略商品「SmaCISスマシス)」の代理店向け商品説明会を、日本各地で開催する。
との方針を発表していました[1]。

概要は次の通り。


<「SmaCIS」の概要>

  • 想定需要先:日本国内の住宅市場
  • 名称の由来
    「Smartに設置できるCIS薄膜太陽光発電システム」という意味で命名した。
  • 特徴・メリット
    • 屋根への搭載量を増加
      日本の住宅屋根にフィットするサイズ・形状の太陽電池モジュールを用意。
      これにより、複雑な形状の屋根(寄棟屋根など)でも、搭載量を増やすことができる。
    • 施工時間を短縮
      新開発した施工方法により、施工時間を自社従来品比で約20%短縮できる。
    • 美観を向上
      外観を洗練しており、屋根との親和性を向上する。
  • 今後の予定
    2017年7月に、SmaCIS用太陽電池パネルの出荷を開始する。
    (※同年3月には、宮崎工場で生産を開始している)

<説明会の概要>

  • 内容:「SmaCIS」の概要・施工方法などの説明、質疑応答
    • 模擬屋根
    • 施工のデモ動画
    を用い、本商品の施工方法や仕上がりを実感できる内容とする予定。
  • 対象者
    ソーラーフロンティア社の販売代理店をはじめとする、日本各地の取引先
  • 開催期間2017年3月15日〜30日
  • 開催場所:東京、仙台、名古屋、大阪、岡山、福岡、鹿児島

ソーラーフロンティア社の正式発表ではないものの、先月には「昭和シェル石油が太陽電池事業を国内販売にシフトする」との報道[3]がありました。

今回行う「SmaCIS」の日本各地での説明会は、その方針に沿ったものと思われます。

今のところ同社のウェブサイトでは、この商品の更に詳細な内容(具体的な工法、モジュールの種類など)は紹介されていませんが、工法については、既存の「クロスワン工法」[4]を更に発展させたものかと想像します。

個人的に、特に既築住宅に関しては、屋根への太陽電池モジュールの設置は(屋根の強度の確認、雨漏り発生の懸念などから)かなりハードルが高い、というイメージが強いので、この「SmaCIS」がそれを軽減するものになれば、と期待します。

また、国内の住宅向けモジュール出荷量は減少が続いていますが、その中で(今回のSmaCISをはじめとして)国内住宅向けに注力するという方針が、どれだけ業績に寄与できるか、という点も注目したいところです。


※参照資料:
[1]高搭載・速い施工・美しい仕上がりを実現する国内住宅市場向け戦略商品「SmaCIS」の代理店向け説明会を開催(ソーラーフロンティア社)
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2017/0314_press.html
[2]ソーラーフロンティア、国内住宅市場に向けた戦略商品「SmaCIS(スマシス)」の発売決定(同上)
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2016/C060584.html
[3]昭和シェル石油 太陽電池、国内販売に特化(化学工業日報)
http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2017/02/21-28278.html
[4]安心の設置工法(ソーラーフロンティア社)
http://www.solar-frontier.com/jpn/residential/features/installation/index.html

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