SunPower社から「Maxeon Solar Technologies」が2020年2Qに分社予定、「Maxeon 5」の展開の大規模化や、北米以外での事業展開を担当

SunPower社が2020年1月6日に、

• SunPower社から分社予定の「Maxeon Solar Technologies」の、最高財務責任者（CFO）が決定した。

と発表していました[1]。

「Maxeon Solar」の分社化については、昨年11月に発表されており、その主な内容は次の通り。

	SunPower	Maxeon Solar
事業内容	カナダと米国での分散型発電サービス（住宅用、小規模商業用など） Maxeon Solar社が製造する製品（「Maxeon5」など）の、米国・カナダにおける販売	先端技術を用いる太陽電池パネル（「Maxeon5」など）の、展開の大規模化 「Performance Series」モジュールの世界販売 (※同モジュール製造の合弁会社（Huansheng Photovoltaic [Jiangsu] Company、Ltd.）の、20％の所有権を維持する)
拠点、体制	シリコンバレーの本社 米国・カナダでの従業員・投資・ディーラー網 オレゴン州Hillsboroの施設での「Performance Series」モジュールの製造 を維持・継続。	シンガポールに本社を置き、 フランス マレーシア メキシコ フィリピン の太陽電池製造施設を所有・運営する。 米国・カナダ以外でのR&D、マーケティング、販売拠点を維持。
協力	Maxeon Solar社の製造製品の、米国・カナダでの販売： 両社は複数年の独占供給契約を結ぶ。 次世代太陽電池パネル技術の開発・商業化： SunPower社のシリコンバレー拠点の研究開発グループによる、初期段階の研究 Maxeon Solar社による、展開中心の革新とスケールアップ により協力する。
他企業からの投資		シリコンウエハー供給の長期パートナーである「天津中環半導体有限公司」（TZS）が、2億9800万ドルを株式投資する。 これは、マレーシア工場の「Maxeon 5」製造能力拡大などに用いられる予定。 （※SunPower社とTZSは2012年以来、複数のジョイントベンチャーや開発プロジェクトで協力している） 普通株式の保有比率（スピンオフの基準日時点）は、 TZS：約28.848% SunPower社の株主：約71.152% となる予定。
分社の完了時期		2020年2Qの予定。

個人的には、米国企業であるSunPowerと中国企業は激しいライバル関係、というイメージを勝手に持っていたので、SunPower社とTZS社が既に8年も密接な協力関係を続けてきたというのは、ちょっと驚きました。

もっとも当ブログでチェックしていた限りでも、SunPower社は2014年にはTZS社などの間で、中国国内での太陽光発電所事業（最低計3GW）のための合弁企業設立を契約しており、SunPower社と中国企業・市場との間には、それほど壁は無いのかもしれません。

分社される「Maxeon Solar」が米国外に拠点をおくのは、米国企業が中国企業からの出資を直接受けることを避ける、という目的があると推測します。

これは、昨今の貿易紛争に、米国政府によるファーウェイ社への圧力といった、米中間での（政治的な面での）対立の深刻化が、強く影響しているものと考えます。

その一方で、（四半期単独でモジュール出荷量3GW超のJinkoSolarなど）中国の大手モジュールメーカーの規模に対抗するべく、高性能製品「Maxeon 5」の製造・販売をスケールアップするには、TZS社による出資が現時点で最適だった、ということではないでしょうか。

近年は世界的な気候変動が顕在化しており、太陽光発電が担い得る役割もますます増していくことと思われるので、その中で今回の米中企業のタッグが、（政治的な対立を尻目に）世界の太陽光発電市場の成長・拡大に大きく寄与していくことを、強く期待します。

※参照・参考資料：

[1]CFO Named for Maxeon Solar Technologies（SunPower社、2020/1/6）

https://newsroom.sunpower.com/2020-01-06-CFO-Named-for-Maxeon-Solar-Technologies

[2]SunPower To Create Two Independent, Industry-Leading, Publicly-Traded Companies（同上、2019/11/11）

https://newsroom.sunpower.com/2019-11-11-SunPower-To-Create-Two-Independent-Industry-Leading-Publicly-Traded-Companies

[3]Performance Series Solar Panels（SunPower社）

https://us.sunpower.com/solar-panels-technology/p-series-solar-panels

※関連記事：

• SunPower社が第3世代の「SunPower Maxeon」太陽電池セルの商業生産を開始、バックコンタクト方式でセル変換効率は24％（2012/03/28）
• SunPower社が中国で2つめの合弁企業設立を正式契約、四川省で「C7 Tracker」技術を用いる発電事業（計3GW以上）を展開予定（2014/11/06）
• SunPower社が出力400W超の住宅楊太陽電池モジュールを発売、米国では大きさ65%アップの第5世代Maxeonセルを用いた「A-Series」、欧州・豪州ではセル104枚の「Maxeon 3」（2019/04/22）

シャープ子会社とベトナムNSN社が合弁会社「SHARP NSN ENERGY SOLUTION JSC」を設立、EPC事業の強化・拡大や、顧客ニーズに合うソリューションを提供

シャープ社が2019年12月20日に、

• 子会社「シャープエネルギーソリューション」（SESJ）が、ベトナム企業「NSN CONSTRUCTION AND ENGINEERING JSC」(NSN社)との間で、合弁会社設立に関する契約を締結した。

と発表していました[1]。

NSN社の発表[2]と合わせて、概要は次の通り。

背景[2]

ベトナムでは2017年にFITが開始され、太陽光発電設備の開発が急進。 その後わずか2年で、系統連系した多数の設備（特に日射量の多い高温地域）が、発電量を能力の10〜50%超まで抑えなければならなくなり、投資家の財政問題に大きな影響を与えている。 また2019年には首相が、太陽光発電プロジェクトのFIT価格をオークションに移行することを決定し、投資家に新たな課題が提起された。 いっぽう屋上太陽光発電プロジェクトは、 送電線に圧力をかけない 設置に別個の場所を必要としない ことから、安定したFIT価格による再エネ開発政策において、まだ開発の優先事項である。 また、今後数年間における長期的な投資トレンドでもある。 NSN社は ベトナム カンボジア ミャンマー フィリピン で16年以上の経験を持ち、多くの国内外の顧客(特に日本、欧州、米国)に、国際品質の建設サービスを提供している。 SESJとは2年以上協力しており、 「TTC Phong Dien」(48MWp) 「TTC Ham Phu 2」 の2つの太陽光発電プロジェクトを完成させている。

合弁会社

社名：「SHARP NSN ENERGY SOLUTION JSC」 「NSN ENERGY SOLUTION JSC」(NSN社などが2019年3月に設立)の発行済株式の60%を、SESJが2020年3月に取得して子会社化し、社名を上記に変更する。 方針： この合弁会社の設立により、太陽光発電所の建設における設計・調達・建設を一貫提供する体制を構築し、 顧客ニーズに応じたエネルギーソリューションの提供 ベトナムにおけるEPC事業の拡大 を図る。 また、今後更なる設置拡大が見込まれる、工場や商業ビル等での「屋根置き」タイプの太陽光発電システムの提案を強化する。

日本では2014年に送電網の受入限界が顕在化しましたが、それはFIT開始（2012年）から2年後のことでした。

奇しくも今回のベトナムの件（FIT開始から2年後に出力抑制の必要）も「2年」であり、この数字自体は深い意味は無い偶然だと思いますが、「劇薬」と呼ばれることもあるFIT制度の効果の強烈さを、示していることは間違いないように思われます。

当ブログでチェックしていた限りでも、ベトナムに関しては2018年には

• Trina Solar社：258MW
• JinkoSolar社：240MW

とのモジュール供給（またはその予定）が発表されており、このペースでは出力抑制もむべなるかな、という感じです。

合弁会社では「お客様のニーズに応じたエネルギーソリューションをご提供する」とのことなので、今回の発表の中に具体的な記述は全く有りませんが、既存の地上設置設備を対象に（出力抑制への対策手段として）蓄電システムの提案を進める可能性もあるのでは、と考えます。

もっともこれは、蓄電システムの製品ラインナップやコスト如何だとは思われますが。

※参照・参考資料：

[1]ベトナムに太陽光発電所の建設を担う合弁会社「SHARP NSN ENERGY SOLUTION JSC」を設立（シャープ社、2019/12/20）

https://corporate.jp.sharp/news/191220-a.html

[2]Vietnam Japan Joint Venture Sharp - NSN, the handshake for the new direction of Solar Power（NSN社、同上）

https://nsn.vn/en/2019/12/20/vietnam-japan-joint-venture-sharp-nsn-the-handshake-for-the-new-direction-of-solar-power/

※関連記事：

• ベトナムの山地で太陽光発電プロジェクト（2007/09/26）
• シャープが太陽光発電関連事業の大部分を、子会社「シャープエネルギーソリューション」に集中させる方針（2018/01/08）
• シャープ社がモンゴルで16.5MWのメガソーラーを完成、ベトナムでは49MW×2ヶ所の建設を受注（2018/10/02）
• シャープ社がベトナム・クアンガイ省でメガソーラーを完成、建設した太陽光発電所は計4ヶ所・計約195MW_dcに（2019/06/08）

Canadian Solarが台湾で同社初のメガソーラー(1.98MWp)を運転開始、初期段階パイプラインは43MWpを管理

Canadian Solar社が2019年12月23日に、

• 台湾でメガソーラーの商業運転を開始した。

と発表していました[1]。

プロジェクトの概要は次の通り。

プロジェクト名	「The Hualien Rongkai solar project」 Canadian Solar社では台湾で最初ののプロジェクト。
容量	1.98MWp
発電電力量の見込み	2505MWh/年
発電電力量の用途	20年間のFIT契約により、0.16米ドル/kWhでTaiPower Inc.が買取する。
太陽電池モジュール	Canadian Solar社が、現地のモジュール工場で生産した。 設置数：6384枚
商業運転の開始日	2019年12月13日

またCanadian Solar社は現在、台湾では43MWpの初期段階パイプラインを管理しているとのことです。

世界的な大手モジュールメーカーとはいえ、1企業が台湾内で、計43MWという規模のプロジェクトを抱えていることに驚きました。

ただ、台湾の面積は日本の九州と同じくらい[2]とのことなので、山が多いものの、メガソーラーを設置する余地は意外にある、ということなのかもしれません。

またCanadian Solar社は、台湾現地にモジュール工場を擁しているとのことで、それは市民の理解を得る点で、メガソーラー開発にもプラスに働いているものと推測します。

※参照・参考資料：

[1]Canadian Solar Achieves Commercial Operation on 1.98 MWp Project in Taiwan（Canadian Solar社、2019/12/23）

http://investors.canadiansolar.com/news-releases/news-release-details/canadian-solar-achieves-commercial-operation-198-mwp-project

[2]地理（ウィキペディア「台湾」内）

[3]花蓮市（ウィキペディア）

JA Solar社がヨルダンの太陽光発電所2ヶ所に、PERC両面ガラスモジュールを計134MW供給、砂漠の過酷な環境に耐え得る製品

もう1ヶ月半ほど前になりますが、JA Solar社が2019年11月19日に、

• ヨルダンの太陽光発電所向けに、計134MWのPERC両面ガラス太陽電池モジュールを供給した。

と発表していました[1]。

主な内容は次の通り。

＜発電所に関する情報＞

対象の発電所	「Mafraq I」と「Empire」の2つ。 ※これらは中東地域における、両面ガラスモジュールを用いた最初のプロジェクトセットに含まれる。 太陽電池モジュール容量：いずれも67MWDC。 発電電力量の見込み：計2.6億kWh/年 稼動状況：既に系統連系ずみ。
開発事業者	「Fotowatio Renewable Ventures」(FRV) ※JA Solar社は2016年から、FRVと良好な関係を結んでおり、GW規模の太陽光発電所の建設で協力している。
発電所がおかれている環境	砂嵐 高温 乾燥 昼夜の温度差が大きい という極端な環境条件。 このため、太陽電池モジュールに求められるパフォーマンス要件は高くなる。
供給された太陽電池モジュールの特徴	優れた 温度係数 機械的負荷抵抗 を備える。 他に 摩耗 風と砂 火 耐候性 等の属性においても、優れたパフォーマンスを発揮する。

＜中東地域におけるJA Solar社の現状＞

• ヨルダンでは、ソーラー市場の30%を占めている。
• 出荷量は、最近の数年で
  • アラブ首長国連邦
  • エジプト
  • サウジアラビア
  等で成長している。

「Mafraq I」の写真[2]を見て、まず使われている太陽電池モジュールの薄さに驚きました。

セル枚数やモジュール縁の状態から、「JAM72D09/BP」[3]が該当する製品かと思われますが、スペックを見るとその厚さは6mm（プラマイ1mm）とのことで、両面ガラス化によりフレーム無しでも十分な機械的強度を保てる、ということなのかもしれません。

またモジュールの架台も、日本でよく見るものと違い、部材が一見して非常に少ないことに驚きました。

「Mafraq I」は一軸追尾型とのことで、支柱が少ないぶん、横に渡した梁？を、強固な部材としているようです。

ただ、それにしても架台の部材が少ないですが、これは（砂漠地域なので）上からの積雪荷重が無いことも、影響しているものと考えます。

JA Solar社については、北海道・標津海岸のメガソーラーに、ヨルダンなど中東地域へのモジュール供給と、設置環境が過酷な地域・市場に、積極的に進出している印象を受けます。

実際の設置環境で、製品が期待通りの性能を維持・発揮し続けられるのか、非常に興味を引かれるところです。

※参照・参考資料：

[1]JA Solar Supplies 134MW of High-efficiency PERC Double-glass Modules for Solar Plants in Jordan（JA Solar社、2019/11/21）

http://www.jasolar.com/index.php?m=content&c=index&a=show&catid=55&id=57

[2]Mafraq I（Fotowatio Renewable Ventures）

https://frv.com/en/projects/jordan-i/

[3]JAM72D09/BP（JA Solar社）

http://www.jasolar.com/uploadfile/2019/0812/20190812040309404.pdf
（※「http://www.jasolar.com/html/en/2018/en_bmpd/2.html」内）

[4]FRV inaugurates two 50 MW photovoltaic solar plants in Jordan（FRV、2019/10/31）

https://frv.com/en/frv-inaugurates-two-50-mw-photovoltaic-solar-plants-in-jordan/

※関連記事：

• JA Solar社が北海道・標津海岸でのメガソーラー＋蓄電池プロジェクトに、32MWのPERC単結晶モジュールを供給、厳しい環境に耐え得る製品（2019/11/25）

ソーラーフロンティア社が中国「凱盛科技集団有限公司」と建材一体型太陽電池の開発で提携、中国市場での活用拡大を目指す

3週間ほど前になりますが、ソーラーフロンティア社が2019年11月19日に、

• 中国「凱盛科技集団有限公司」との間で、CIS薄膜技術を用いる建材一体型太陽電池の開発に関する覚書を、締結した。

と発表していました[1]。

概要は次の通り。

背景・目的	凱盛科技集団有限公司は「中国建材集団」の子会社で ガラス 太陽光発電 等での技術開発や産業化などを手がけている。 今回の2社は、ソーラーフロンティアの親会社「出光興産」とともに、建材一体型太陽電池の中国市場における活用拡大を目指している。
今後の予定	調査に基づく検討結果は、その進捗に応じて発表する。

ソーラーフロンティア社はちょうど2年前（2017年11月）には、日本国内市場に注力する方針を示していました。

そのため今回の発表における、（まだ検討段階とはいえ）中国市場での展開方針の明示は、ちょっと驚きました。

ただ、やはり2年前には、ソーラーフロンティア社が2019年後半に建材一体型太陽電池の発売を目指していると、同社社長のインタビュー内容とともに報じられていましたが、現状ではまだ実現していない模様。

やはりソーラーフロンティア社にとっては、停滞する日本市場を中心に事業展開することには限界がある、ということなのかもしれません。

それはひとまず置いておいて、凱盛科技が示している太陽光発電設備の事例[2]からは、太陽電池パネルを建築物に溶け込ませよう・馴染ませようという意図が感じられます。

また同社が手がける中心分野は、（親会社の名前の通り）元々はガラスやセメントといった建設素材とみられ[3]、これらの点が今回、建材一体型太陽電池の開発を目指すベースにあるものと考えます。

中国市場で展開するとなると、やはり現地メーカー製太陽電池の価格の安さが最大の壁になるかと思われるので、その点に両社（と出光興産）がどう対応していくのか、まずは今後発表予定の検討結果を待ちたいと思います。

※参照・参考資料：

[1]凱盛科技集団有限公司とソーラーフロンティア株式会社、覚書を締結
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2019/1119_press.html

[2]新エネルギー工程（中国凱盛国際工程集団有限公司）

http://www.ctiec.net/Japanese/business/system3_1.jsp

[3]公司紹介（同上）

http://www.ctiec.net/Japanese/corp_intro/profile.jsp

※関連記事：

• ソーラーフロンティア社が、太陽光発電所関連事業・海外向け太陽電池販売を別会社に移管する予定、経営資源の国内への集中を図る（2017/11/20）
• ソーラーフロンティア社が「建材一体型」太陽電池パネルの発売を計画中、2019年後半の発売を目指す（2018/01/19）

JinkoSolar社が高性能モジュール「Tiger」300MW分を、中国の超高電圧実証プラント向けに供給、「タイルリボン技術」でセル間の隙間を解消

JinkoSolar社が2019年11月29日に、

• 中国国内の超高電圧実証プラント向けに、高性能の太陽電池モジュール「Tiger」を供給した。

と発表していました[1]。

概要は次の通り。

実証プラントの場所	青海省（Qinghai Province）
「Tiger」モジュールの供給量	300MW ※地上設置型の大規模プロジェクトでの設置は、今回が初。
「Tiger」モジュールの特徴	モジュール変換効率：20.4% 独自の「タイルリボン技術」を採用し、 現実の環境(例えば部分的な影や、高温状況下)での出力アップ 信頼性と効率の向上(セル間の隙間を解消) を実現している。

「Tiger」モジュールは新しい製品のためなのか、製品情報はまだJinkoSolar社のサイト内に見当たりませんが、豪州での展示会への出展レポート[2]で、ある程度の説明がされています。

その主な情報・データは次の通り。

モジュール変換効率	20.78％
ピーク出力	460W
採用技術とその効果	タイリングリボンテクノロジー： セル間のギャップを解消することで、効率を高める。 ハーフカットセル設計： セル電流の不一致とリボン電力損失を低減する 9-Busbarテクノロジー： メインバスバーとフィンガーグリッドライン間の距離を縮めることで、抵抗損失を減らし、出力と効率を向上させる。

[2]のスマホ版ページでは、モジュールの写真を拡大すると、セル上の配線が細かい格子状になっていることが見て取れます。

ただ変換効率が[1]と異なるので、同じ「Tiger」でも違う形式の製品かもしれませんが、ともかく採用技術のユニークさには目を引かれます。

また出力400W超のモジュールは、SunPower社が今年(2019年)3月に400W・415Wの製品を発表していましたが、[2]のTigerモジュールはそれらを上回っており（[1]も恐らく近い水準だろう）、500W到達も遠くないのではと思わせられます。

※参照・参考資料：

[1]JinkoSolar Supplies 300MW of High-Efficiency Tiger Modules for China Ultra-High Voltage Demonstration Plant（JinkoSolar社、2019/11/29）

http://ir.jinkosolar.com/news-releases/news-release-details/jinkosolar-supplies-300mw-high-efficiency-tiger-modules-china

[2]JinkoSolar Unveils New Tiger Module with Tiling Ribbon Technology at All-Energy Australia 2019（同上、2019/10/23）

http://jinkosolar.com.au/2019/10/jinkosolar-unveils-new-tiger-module-with-tiling-ribbon-technology-at-all-energy-australia-2019/

JinkoSolar社がオランダでの太陽光発電プロジェクト向けとして、Obton社に約40MWの太陽電池モジュールを供給

JinkoSolar社が2019年12月4日に、

• オランダでの太陽光発電プロジェクト向けに、太陽電池モジュールを供給した。

と発表していました[1]。

概要は次の通り。

発電設備の場所	オランダのAlmelo
太陽電池モジュール	供給先：Obton社 供給量：約40MW 2019年の夏に設置された。 機種：「Cheetah HC 60」

個人的にこれまでオランダについては、太陽光発電を導入しているイメージが無かったので、40MWものモジュールを供給したという今回の発表は、ちょっと意外でした。

ちょうどObton社ウェブサイトの1年前の記事[2]で、オランダのPV導入に関する解説がされており、それによると同国の国内エネルギーに占める再エネの割合は、2016年に6％（うち風力4％、太陽光2％）。
（※EUの再エネ導入目標は、2020年に20％）

この低調さの理由の一つに、国土が狭く人口密度が高い（＝地上設置型の適地が限られる）ことがあり、それに対応する太陽光発電の有効な（継続的な導入が見込める）設置先として、Obton社は建物の屋上（rooftop）を挙げています。

欧州において、日本と似た制約を持つ国があることは興味深く、その意味でオランダでの太陽光発電導入の今後に、注目したいところです。

※参照・参考資料：

[1]JinkoSolar Supplies 40 MW to Obton for Almelo Project in the Netherlands（JinkoSolar社、2019/12/4）

https://www.jinkosolar.com/press_detail_1890.html?lan=en

[2]Renewables: How the Dutch can meet its impossible targets（Obton社、2018/12/17）

https://www.obton.com/en/news/renewables-how-the-dutch-can-meet-its-impossible-targets/

[3]アルメロ（ウィキペディア）

[4]Cheetah Mono PERC HC（JinkoSolar社）

https://www.jinkosolar.com/product_484.html?lan=en

JA Solar社が北海道・標津海岸でのメガソーラー＋蓄電池プロジェクトに、32MWのPERC単結晶モジュールを供給、厳しい環境に耐え得る製品

JA Solar社が2019年11月11日に、

• 北海道でのメガソーラー＋蓄電池プロジェクトに、32MWのPERC太陽電池モジュールを供給した。

と発表していました[1]。

プロジェクトの概要は次の通り。

設置場所	北海道・標津町の海岸 ※寒くて風が強く、極端な気象条件である。
太陽電池モジュール	PERC単結晶型。 セ氏-40〜＋85度の温度範囲 強い風圧、低温と積雪 等の環境下でも安定した高出力を維持でき、また耐塩性・耐アルカリ性に優れる。
発電電力量の想定値	30GWh/年
蓄電池の容量	10445kWh ※これにより自己調整を行うことで、ピーク時とオフピーク時の両方において、発電所の安定稼動を可能にする。 また、地域の需要に基づくインテリジェント制御システムにより、出力を調整してエネルギー消費を改善し、投資収益を最大化できる。
現在の状況	系統連系は既に済んでいる。

「しべつ」と読む北海道の地名は、他に「士別市」がありますが、そちらは海に面していないので、「coastal Shibetsu」にあたるのは標津町のほうだと判断しました。

個人的に中国のモジュールメーカーについては、これまでのところは赤道付近の新興国向けの供給が盛ん、というイメージが強いです。

そのため、全く環境が異なる北国での大規模プロジェクトで、実際にどれだけ安定稼動できるのか、というのは非常に気になるところです。

またその点で確かに、今回のケースはJA Solar社にとって「important milestone」なのだと思われます。

※参照・参考資料：

[1]JA Solar Supplies High-efficiency PERC Modules for a 32MW Solar-Plus-Storage Project in Hokkaido（JA Solar社、2019/11/11）

http://www.jasolar.com/index.php?m=content&c=index&a=show&catid=55&id=56

[2]標津町（ウィキペディア）

食品メーカー「明治」が、自社工場に計8.4MWの太陽光発電設備を導入する計画、自家消費が目的

菓子・食品メーカーの「明治」が2019年11月19日に、

• 自社工場に、自家消費を目的とする太陽光発電設備の導入を進めていく。

との方針を発表していました[1]。

概要は次の通り。

背景	明治グループでは、2018年に策定した「明治グループサステナビリティ2026ビジョン」の活動テーマの一つに、「環境との調和」を掲げている。 その中で、「脱炭素社会の実現」を視野に入れCO2排出量の削減を進めており、その取り組みの一つとして再エネの活用推進を行っている。
導入目標	2028年度までに、計約8.4MW。
投資額	総額30億円規模の見込み。
現在の取組み	本年度(2019年度)は、九州工場に太陽光発電設備を導入する。(2020年3月に発電開始予定)

日本国内で2012年度にFITが開始されてから、電力買取価格の引き下げが続いてきた一方で、太陽光発電設備の初期費用も大きく低下しています。

それに加えて、昨年（2018年）の北海道での地震に伴う全域停電に、今年の千葉県での台風に伴う長期の大規模停電と、既存の電力供給体制が揺らぐケースが現実に起こっています。

CO₂の排出削減の他に、これらの状況も、今回の導入計画の決定に、大きく影響したものと想像します。

九州工場への導入規模は、報道[2]によると680kWとのことで、他の工場も同等の規模と仮定すると、太陽光発電が設置される工場の数は、単純計算で8.4[MW]/0.68[MW]＝約12ヶ所となります。

明治の工場の数は、ウェブサイト[3]によると28ヶ所ですが、そのうち北海道は7ヶ所であり、いち北海道民の私としては、北海道の工場にどれだけ太陽光発電設備が導入されることになるのかが、気になるところです。

※参照・参考資料：

[1]2028年度までに年間CO2排出削減量6,000トン※（2019年度比）に　株式会社 明治 自社工場における再生可能エネルギーの活用拡大　-発電規模8.4メガワットの国内有数の自家消費発電を目指す-（明治、2019/11/19）

https://www.meiji.co.jp/corporate/pressrelease/2019/detail/20191119_01.html

[2]明治、自社工場に太陽光発電設備　年６０００トンのＣＯ２削減目指す（時事ドットコム、2019/11/19）

https://www.jiji.com/jc/article?k=2019111900925&g=eco

[3]事業所紹介（明治）

https://www.meiji.co.jp/corporate/about_meiji/establishment/#tab-3

酒メーカー「黄桜」の工場が、ソーラーフロンティア社の「初期費用ゼロ円設置モデル」により、133.2kWの太陽光発電設備を導入

ソーラーフロンティア社が2019年10月3日に、

• 「黄桜」社の工場に、初期費用ゼロ円設置モデルの太陽光発電システムを導入した。

と発表していました[1]。

概要は次の通り。

導入先の施設	三栖工場（京都市）
導入の体制	「大丸エナウィン」社（大阪府、ソーラーフロンティアの代理店）との協働。
背景	大丸エナウィン社は黄桜社に、ビール製造に必要な炭酸ガスを納入している。 今回は再エネによる電力供給を提案したことで、太陽光発電システムの導入に至った。
太陽光発電設備	設置容量：133.2kW(太陽電池モジュール720枚分) 運転開始の時期：2019年10月

[1]の掲載写真を見ると、やはり（約133kWということで）太陽電池パネルの設置枚数もかなりのものです。
これを「初期費用ゼロ」で導入できたというのは、インパクトが大きいのではないでしょうか。

大丸エナウィン社が扱う太陽光発電は、基本的には住宅用のみ[3]のようなので、その中で今回、産業用設備の導入に携わることになったというのは興味深いです。

つい先日の「京セラEPA合同会社」の設立発表では、再エネを自家消費したい企業が増えている旨が示されていましたが、今回の黄桜社でのケースは、その事例の一つなのかもしれません。

※参照・参考資料：

[1]ソーラーフロンティア、大丸エナウィン株式会社と協働し、黄桜株式会社の工場に太陽光発電システム(初期費用ゼロ円設置モデル)を納入（ソーラーフロンティア社、2019/10/3）

http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2019/1003_press.html

[2]会社概要（黄桜社）

http://kizakura.co.jp/company/profile.html

[3]リビング事業（2-住宅設備・太陽光発電&リフォーム）（大丸エナウィン社）

http://www.gas-daimaru.co.jp/business/living2.html

※関連記事：

• ソーラーフロンティア社が横浜市で、初期投資ゼロ円で太陽光発電設備を導入できる事業者向け事業を開始、契約期間(17年)後は無償譲渡の予定（2018/03/19）