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2016年09月05日

2016年度1Qの日本における太陽電池モジュール出荷量は前同比21%減、「発電事業」向けでの日本企業の割合は27.6%

JPEAが9月1日に、2016年度1Q2016/4-6)の太陽電池出荷統計を発表していました[1]。

今回はモジュール出荷量の中から、幾つかの数字を抜き出してみました。

※四捨五入や一部数値の計算は、当ブログ管理人による。


モジュールの総出荷量

※出荷量の四捨五入と「日本企業の割合」の計算は、当ブログ管理人による。
※カッコ内は前年同月比。

総出荷量出荷先別
国内輸出
数量約1.4GW(21%)約1.2GW(26%)約0.2GW(45%増)
日本企業の割合57.9%53.6%85.7%

用途別における日本企業の割合

※「モジュールの用途別国内出荷量」から、当ブログ管理人が計算。
※一番下の列(前年度同期)は、当ブログの過去記事から引用。

住宅非住宅その他
※電卓・時計
・街灯など
合計発電事業
※500kW以上
一般事業
※500kW未満
日本企業の割合87.8%43.7%27.6%76.3%100%
前年度同期89%60%44%78%

JPEAの出荷統計を詳しく見るのは2015年度2Q以来ですが、国内大手メーカーの業績(2016年度1Q)からある程度想像できた総出荷量の減少はともかく、個人的には特に、日本企業のシェア縮小が1年前よりも格段に進行したことに驚きました。

国内向け全体では既に約半分であり、用途別「非住宅」では4割台、そのうち「発電事業」に至っては約1/4にまで低下。

世界市場で厳しい低価格競争の只中にある海外勢が、ビジネスとして行われる大規模設備(メガソーラー等)向けで、シェアを大きく伸ばしていることが推測されます。

しかし他方で、「住宅」や非住宅「一般事業」のように、1年前と殆ど数値が変わっていない分野もあり、屋根設置がメインと思われるこれらの分野では、日本のメーカー・ブランドに対する信頼度が殆ど揺らいでいないことも伺えます。

とはいえ(上記表には取り上げていない)用途別の出荷量を見ると、「住宅」は前年同期比35%減、非住宅の「一般事業」も46%減と、市場自体の縮小が著しいことから、このままでは国内メーカーのジリ貧は避けられません。

その状況への対策なのか、輸出量の伸び(1年前の約1.5倍)は、国内メーカーによる海外拡販の成果と思われますが、まだ総出荷量の1/7程度であり、これを今後どこまで伸ばせるかは注目したいところです。

・・・それにしても今回の総出荷量(約1.4GW)は、海外大手のTrina Solar・Jinko Solarだと1社のみで軽く上回っており、日本市場と海外市場の巨大なギャップを(その良し悪しはまた別として)痛感するものです。


※参照資料:
[1]日本における太陽電池出荷量2016年度第1四半期(報道発表資料)(JPEA)
http://www.jpea.gr.jp/pdf/statistics/h281q.pdf

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posted by 管理人 at 06:00 | Comment(0) | 市場・業界の動向:国内
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