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2018年06月19日

SunPower社がEnPhase社にマイクロインバータ事業を売却、EnPhase社は事業を大幅強化、SunPower社はマイクロインバータ「IQ 7XS」の供給を受ける予定

SunPower社とEnphase社が2018年6月12日に、

  • SunPower社のマイクロインバータ事業を、Enphase社が買収することで合意した。
と発表していました[1]。

その概要をまとめてみました。


見込まれる
メリット
SunPower社
  • マイクロインバータの調達
    自社の「Equinox」ホームソーラーシステムを、「IQ」マイクロインバータのカスタムラインを用いることで強化できる。
    (AC太陽電池モジュールに使用)
Enphase社
  • 業績の引上げ
    2019年の後半に、粗利益率33〜35%で、年率換算の売上高6000万〜7000万ドルを追加できると見込んでいる。
  • 知的財産の強化
    IPポートフォリオに、140以上の特許を追加できる。
買収額 Enphase社は
  • 現金2500万ドル
  • 自社の普通株750万株
をSunPower社に提供する。
今後の予定
  • 2018年3Q末:事業の譲渡を完了。
  • 同4Q:「IQ 7XS」をSunPower社に供給開始。
    ※この製品は、SunPower社の「X」シリーズ・96セルモジュール(ピークAC出力320W)の専用として、設計されている。


振り返ると、SunPower社は2014年11月に「SolarBridge Technologies」社を買収し、自社モジュール向けのマイクロインバータの開発を開始する方針を発表していました。

それから約3年半を経て、同分野の専業メーカーへの事業売却となったようです。


100を超える特許を擁するまで育てた事業を、売却するというのは、発表を見た当初は意外に感じました。

ただ考えてみると、普通のパワーコンディショナーも、殆どが太陽電池メーカーと別の企業が手がけています。

その意味でマイクロインバータも、専業メーカーに任せたほうが(製品の開発、調達の点で)合理的、とSunPower社が最終的に判断されたとすれば、合点が行く気はします。


SunPower社の今回の発表[1]の副題?では

  • 「5-Year Agreement Expected to Accelerate Global Adoption of AC Modules as the De Facto Residential Solution」
    (住宅向けのデファクトソリューションとして、ACモジュールの世界的な採用の加速が期待される5年契約)
と、かなり野心的な内容が書かれています。

それだけにこの重要点について、リリース本文で詳しく言及されていないのは、いまいち良く判りません。
また「5年契約」が何を指しているのか、という肝心な点も、記載されておりません。(恐らく「IQ 7XS」の供給期間だとは思いますが・・・)


とは言え、太陽電池モジュールメーカーの世界的大手の一社が、パワコン無しで交流出力ができる「ACモジュール」を、住宅用の次世代製品として明確に位置づけている点は、非常に興味深いです。

「Equinox」システム[3]は、ACモジュール採用により設備が大幅にシンプル化される点が、(太陽光発電の住宅への導入ハードルを引き下げる点で)非常に大きな魅力と感じるので、これが本当に業界標準と成り得るのか、是非注目していきたいところです。


※参照・参考資料:
[1]Enphase Energy to Acquire SunPower’s Microinverter Business(SunPower社、2018/6/12)
http://newsroom.sunpower.com/press-releases?item=123214
[2]同上(Enphase社、2018/6/12)
https://enphase.com/en-us/blog/enphase-energy-acquire-sunpowers-microinverter-business
[3]SunPower Equinox Home Solar Systems(SunPower社)
https://us.sunpower.com/homeowners/equinox-home-solar-systems/
[4]Enphase Microinverters(Enphase社、「IQ 7X」の紹介あり)
https://enphase.com/en-us/products-and-services/microinverters/family

※関連記事:

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2018年02月23日

オムロン社とSolarEdge社が、日本でパワーオプティマイザとパワコンを提供する予定、高圧太陽光発電向け

3週間ほど前になりますが、オムロン社とイスラエルの「SolarEdge」社が2018年1月31日に、

  • 日本国内の高圧太陽光発電向けに、MLPEModule-Level Power Electronics)を搭載した、SolarEdge社のパワーオプティマイザ3相パワコンの提供を開始する。
と発表していました[1][2]。

その主な内容をまとめてみました。


背景
  • 日本国内の太陽光発電市場は、FITの開始以降拡大してきた。
    今後は、エネルギーの需要と供給のバランスを保ち、効率良く使用するためのニーズが、拡大していくと想定される。
提供する製品
  • パワーオプティマイザ:
    • 「P600-5R M4M RL」
    • 「P700-5R M4M RX」
    • 「P800S-5RM4MRX」
    など。
  • パワーコンディショナ:
    • 「SE25K-JP」(24.75kW)
    • 「SE33.3K-JP」(33.3kW)
機能・特徴
  • 太陽光発電の導入可能性を高める
    SolarEdge社のパワーオプティマイザとパワコンは、太陽電池パネル毎の制御・監視を行い、
    • 発電量の最大化
    • ストリング設計の自由度の向上
    をもたらす。
    これにより、従来は太陽光発電の導入が困難だった
    • 影のかかる場所
    • 斜面
    等でも、導入が可能となる。
  • アフターサービス体制を確保
    オムロン社のアフターサービス網(全国140拠点)でカバーする。
各社の担当
  • オムロン社:製品・サービスの販売、アフターサポート
  • SolarEdge社:製品開発、製造
提供開始時期 2018年3月の予定。


SolarEdge社は昨年(2017年)に、日本での展開に関するプレスリリースを相次ぎ発表しており[3]〜[5]、日本市場への積極参入を図っていることが伺えます。

今回の、国内パワコン大手であるオムロン社との提携は、その取組みによる成果の一つ、ということなのかもしれません。


発売予定のパワーオプティマイザの型番からすると、いずれも、1個で太陽電池モジュール2枚と接続するタイプ[6][7]のようです。

またデータシート[4]によると、それらはMLPEだけでなく、「インストーラーおよび消防士の安全を確保するモジュールレベルの電圧シャットダウン」機能も備えているとのこと。

オムロン社がこれらの製品の販売を手がけるということで、いよいよ日本国内でも、非常時の安全性を高めるこの手の製品の普及が始まるとすれば、非常に喜ばしいことだと思います。


※参照・参考資料:
[1]高圧太陽光発電市場に向けた新たなソリューションを提案 高圧向けパワーオプティマイザおよびパワーコンディショナの提供開始について(オムロン社、2018/1/31)
https://www.omron.co.jp/press/2018/01/c0131.html
[2]同上(SolarEdge社、2018/1/31)
https://www.solaredge.com/ja/inverter-and-power-optimizer-solution-in-japan-by-omron-and-solaredge-jp
[3]ソーラーエッジ、日本でのDC最適化パワーコンディショナビジネスを促進(同上、2017/3/1)
https://www.solaredge.com/ja/SolarEdge-Boosts-DC-Optimized-Inverter-Business-in-Japan
[4]ソーラーエッジとユアサ商事が代理店契約を締結(同上、2017/3/23)
https://www.solaredge.com/ja/solaredge-japan-new-partnership
[5]受賞歴のあるソーラーエッジのHD-WAVEパワーコンディショナが日本で発売(同上、2017/9/19)
https://www.solaredge.com/ja/award-winning-solaredge-hd-wave-inverter-launched-in-japan
[6]パワーオプティマイザ(同上)
https://www.solaredge.com/ja/products/power-optimizer#/
[7]Pシリーズ 産業用パワーオプティマイザのデータシート(同上)
http://solaredge.com/sites/default/files/se-p-series-commercial-add-on-power-optimizer-datasheet-jp.pdf

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2018年01月22日

Tigo Energy社の「TS4プラットフォーム」に「TS4-F(火災安全性)」が追加、「SunSpec Alliance」準拠の電力線通信を用い、また迅速遮断ソリューションのコスト効率を向上

Tigo Energy社が2018年1月8日に、

  • 太陽電池モジュール用のジャンクションボックスカバー「TS4プラットフォーム」に、新たに「TS4-F火災安全性)」を追加した。
と発表していました[1][2]。

この「TS4-F」は、電力線通信(PLC)に関する規格「SunSpec Alliance」の信号仕様をサポートしており、また迅速遮断ソリューションコスト効率を高めた製品。

提供開始時期は、2018年第1四半期とのことです。

今回は発表[1][2]の中から、同様の迅速遮断機能を持つ既存の「TS4-S(安全性)」との違いに関する情報を、まとめてみました。


既存の「TS4-S追加された「TS4-F
通信方法 Tigo社のCCAとゲートウェイを用い、無線信号により動作する。 「SunSpec Alliance」の仕様に準拠するinitiator(開始装置)と連動し、PLCにより動作する。
(※複数のインバータメーカー(SMA等)との適合性を試験済みであり、今後も適合対象を拡大していく予定)
長所 迅速遮断の機能に加えて、モジュールレベルのモニタリング機能も持つ。 迅速遮断ソリューションとして、(TS4プラットフォームの中で)最もコスト効率に優れる
(※最適化やモニタリングの機能は持たない)


「TS4-S」の持つ機能は「ダイオード」「モニタリング」「安全性」であり、TS4プラットフォームの中でも機能が絞られているほう、という印象でした。

しかし今回の「F」は、PLCを利用する「SunSpec Alliance」への準拠と、モニタリング機能を省いたことで、更にコスト低減を図ったものと感じられます。


迅速停止の機能・性能面で、「S」「F」に具体的にどのような違いが有るのかは判りません。

ただ、米国では安価な海外製太陽電池モジュールによる国内製造業へのダメージから、海外製モジュールへの新たな対抗措置が課される可能性が生じています[6]。

そのため、太陽光発電設備の初期コストの上昇を極力抑えつつ、最低限の安全機能を確保しよう、というニーズが日増しに強くなっており、それが「TS4F」リリースの要因の一つとなったのでは、と想像するものです。


個人的には、もし仮に今後、日本でも迅速遮断機能の搭載が義務化される場合、無線通信とPLCのどちらが合理性が高いのか、というのが気になるところです。


※参照・参考資料:
[1]Tigo Releases New TS4 Product as the Most Cost-effective Rapid Shutdown Solution with Powerline Communication(Tigo Energy社、2018/1/8)
https://www.tigoenergy.com/ja/about-tigo/press-releases/91/
[2]タイゴが電力線通信機能付きの最もコスト効率に優れた迅速遮断ソリューションとしての最新TS4製品をリリース(ビジネスワイヤ、2018/1/9)
http://cts.businesswire.com/ct/CT?id=ftfLlWd9aZbF2NXfwppam3Bd664=&newsLang=ja&newsId=20180109005926&div=2033916367
[3]TS4(Tigo Energy社)
https://www.tigoenergy.com/ja/ts4/
[4]リモコン技術記事 RFリモコンの電波干渉対策4(SMK社、CCAについての解説あり)
https://www.smk.co.jp/products/remote_control_units/technology/0808EMC_RC4/?version=en
[5]素朴な疑問◆Q&A - ゲートウエイって何ですか(ITpro、2006/3/2)
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20060228/231013/?ST=spleaf
[6]トランプ大統領に「最後の要請」、米SEIAが太陽電池・関税問題で(日経テクノロジーオンライン、2017/12/25)
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/286991/122100070/

※関連記事:

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2017年11月27日

SMK社がDC1500V対応の太陽電池モジュール用コネクタ「PV-05シリーズ」を発表、システムの効率化(高電圧化)の流れに対応

SMK社が2017年11月15日に、

  • 直流1500V対応太陽電池モジュール用コネクタの新製品「PV-05シリーズ
を発表していました[1]。

製品の概要は下記の通り。


開発の背景 太陽光発電システムとメガソーラーでは効率化のため、定格電圧がDC1000Vから1500Vにアップしてきている。
今回の「PV-05シリーズ」は、その状況(システム電圧の高電圧化)に対応する製品である。
特徴
  • DC1500Vに対応
    「EN 1500V」の認証を取得済み。
    今後は「UL 1500V」の認証も取得する予定。
  • 独自の防水構造
    工具を用いずに防水処理が行え、優れた防水性能を確保できる。
  • 多点接触構造のターミナル
    独自構造のターミナルにより、安定した接触性能を実現している。
  • 締付けトルク管理が不要:組立工数の削減に貢献する。
  • 既存コネクタとの互換性
    グローバル・デファクト・スタンダードタイプの既存製品「PV-03シリーズ」と嵌合互換性がある。
    これにより、欧米・日本市場を含むワールドワイドで使用できる。
主な仕様
  • 定格電圧電流:DC1500V、30A
  • 耐電圧:AC8kV(50/60Hz)
  • 使用温度範囲:-40℃〜+85
  • 外形寸法(嵌合時):φ19×99.8mm
  • 挿抜寿命:50
サンプル価格 500円(プラグとソケットのセット)
発売時期 2018年1月の予定


直流1500V対応の製品としては、今年7月に東芝三菱電機産業システム社からパワコン「SOLAR WARE 3200」が発表されていました。

そして今回の太陽電池用モジュール用コネクタであり、太陽光発電設備において、直流1500Vの本格採用が確実な流れとなっていることが伺えます。


防水構造や多点接触構造といった特徴は、従来製品「PV03シリーズ」[3]から引き継いでいると見受けられます。

太陽光発電設備の規模が大きくなるほど、モジュールどうしの接続箇所も膨大な数になるだけに、このような配慮は一見地味ですが、設備の導入コスト低減にかなり寄与しているものと推測します。


※参照・参考資料:
[1]太陽電池モジュール用コネクタ「PV-05シリーズ」を開発 =EN 1500Vに対応、太陽光発電システムの電圧効率化に貢献=(SMK社、2017/11/15)
https://www.smk.co.jp/news/press_release/2017/1092cs/
[2]SMK、1500V対応の太陽電池モジュール用コネクター(日経テクノロジーonline、2017/11/17)
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/110909798/?rt=nocnt
[3]PV-03 シリーズ(SMK社)
https://www.smk.co.jp/products/series_outline/Power_Connectors/?sid=13226&seni=bun&youto=null&karamu=hinban&sort=asc&no=10&tp=0

※関連記事:

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2017年09月19日

Tigo Energy社とSMA社が太陽光発電設備の新しい急速停止機能で提携、「SunSpec Alliance」の新仕様に則り、インバータとモジュールの連携を図る

Tigo Energy社が2017年9月11日に、

  • 太陽光発電設備の急速停止機能採用に関する「SunSpec Alliance」の新仕様への完全準拠に向けて、太陽光発電用インバータのSMA社と提携した。
と発表していました[1][2]。

今回は他の資料([3]〜[6])も参照しつつ、提携の概要をまとめてみました。


背景
  • SunSpec Allianceは、太陽光発電設備の機器間での通信規格を認定する機関であり、信号を電力線を通して送信する(PLC)ための仕様を、策定してきた。
    今回の新仕様は、太陽電池モジュールレベルでの急速停止(Rapid Shutdown)機能に関するものであり、メーカーの異なる機器間に適用できるものとしている。
  • NEC(米国電気基準)2017」においては、太陽電池モジュール単位の急速停止機能が、2019年1月義務化される。
    ※これに先立って「NEC 2014」では、太陽電池アレイの外側のコントロールされた導体(管理人注:インバータのことか?)の急速停止機能に関する要件が盛り込まれている。
方針
  • SMA社のインバーター
  • Tigo社の「TS4 Flex MLPE」製品群
    (※SunSpec Allianceに適合する急速停止機能を、新たに追加する)
の間で相互運用できる送受信装置を開発する。
これはSunSpec Allianceの仕様とNEC 2017に完全に準拠し、
  • Tigo社製品のモジュールレベルでの停止機能
  • SMA製インバータのAFCI(Arc Fault Circuit Interrupter)
を結合する。


今回のTigo社・SMA社の提携で実現される機能が、具体的にどのようなものかはいまいち判りませんが、SunSpec Allianceの発表資料[3]によると、新仕様での急速停止の動作は

  1. インバータ内の「Initiator」の信号に基づき、同じくインバータ内の「Transmitter」が、(通常はモジュール側に送り続けている)運転を指示する信号を停止する。
  2. モジュール側の「Receiver」が、この信号停止を感知し、出力を停止する。
というもの。

このことから、地絡発生時には、まずSMA社製インバータ内のAFCI(アーク保護遮断器)が動作し、その後に「TS4 Flex MLPE」を取り付けたモジュールの出力を停止させる、という順番と推測されます。

そして今回の提携で開発される「送受信装置」は、SunSpec Allianceの新仕様における「Initiator」「Transmitter」「Receiver」に該当すると考えられます。


また安全工学会の資料[4]によると、ドイツのある屋根設置設備で発生した火災において、モジュール裏のバックシートが破れてセルが露出し、屋根側の金具と接触して地絡が発生した、と推測されています。

このように、複数の箇所で地絡が起こった場合に、モジュール単位での出力停止機能があれば、被害をもっと小さく抑えられたのでは・・・と考えさせられます。

この点が、SunSpec Allianceが急速停止の新仕様を策定した、理由の一つなのかもしれません。


日本国内での(太陽光発電設備が原因の出火による)火災の事例があるのかは知りませんが、

  • 地絡の検出時に、太陽電池アレイ内の電流を確実に遮断する
    (モジュール単位で出力オフにすることで、アークを確実に消弧する)
  • 火災になってしまった後でも、被害の拡大を防ぐ
    (更なる地絡発生の防止、消火活動での感電防止)
という点では、日本でもSunSpec Allianceのような安全仕様を策定する必要性が、無いとは言えないのではないでしょうか?

しかし私が見聞きする限り、国内において(地絡による火災防止という点での)安全性向上に関する情報は、極めて乏しいです。

太陽光発電とは関係ありませんが、日本国内の米軍住宅ではAFCIの導入が進められているという情報もあり[5]、この点では日本と海外の大きな意識差を、感じてしまいます。


※参照資料:
[1]タイゴとSMAが提携し、サンスペック仕様をサポートする急速停止ソリューションを市場に提供(Business Wire、2017/9/12)
http://www.businesswire.com/news/home/20170912005809/ja
[2]Tigo & SMA Join Forces To Bring A Rapid Shutdown Solution To Market Supporting SunSpec Specifications(Tigo Energy社、2017/9/11)
https://www.tigoenergy.com/about-tigo/press-releases/88
[3]Communication Signal for Rapid Shutdown SunSpec Interoperability Specification(SunSpec Alliance、2017/8/21)
https://sunspec.org/communication-signal-rapid-shutdown-specification-now-available/
内のリンク先からダウンロード可能。(※無料の会員登録が必要)
[4]太陽光発電の火災リスクに関して(J-STAGE Journals、2013年)
www.jstage.jst.go.jp/article/safety/52/3/52_162/_pdf
[5]いわゆる「電子ブレーカー」について(建築設備フォーラム)
https://www.setsubi-forum.jp/cgi-bin/c-board/data/design/log/tree_2735.htm
[6]Arc-fault circuit interrupter(Wikipedia)

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2017年09月14日

Tigo Energy社が既存の太陽電池モジュール用の機能追加ソリューション「TS4-R-X-Duo」を発表、1基でモジュール2枚をサポート

Tigo Energy社が2017年9月12日に、

  • 太陽電池モジュールへの後付け用ソリューション「TS4-R-X-Duo」を発売する。
と発表していました[1][2]。

製品の主な特徴は次の通り。


既存モジュールに後付け ベースを既存モジュールに取り付けて、それに機能別のカバーを取り付けする方式。
これにより、事業の予算や内容に応じた機能選択を、実現している。
モジュール2枚に対応 直列接続された太陽電池モジュール2枚をサポートしており、
  • 総出力:最大700W
  • 合計電圧:最大90V
に対応している。
カバーは3機種 カバーは機能別に
  • TS4-R-O-Duo(最適化
  • TS4-R-S-Duo(「O」+安全
  • TS4-R-M-Duo(「S」+モニタリング
を用意。
「S」「M」は、NEC 690.12の急速停止規格に準拠している。(ULの承認待ち)
様々なインバータやモジュールに対応 カバーは3機種とも、どのようなインバータやモジュールと組み合わせた場合でも、各機器の電気的仕様の範囲内で動作する。

またこの製品は既に、出荷を開始済みとのことです。



2年前に初めて発表された元々の「TS4プラットフォーム」は、太陽電池モジュールメーカー向け(出荷前のモジュールに組み込む)のものでしたが、今回の「Duo」は既存(例えば設置・稼動済み)のモジュール用であり、「TS4」に対する需要の広がりが伺えます。

ただTigo社のサイト[3]を見ると、同社は先に、モジュール1枚用の「TS4-R」をリリース済みのようです。

今回の「Duo」の詳しい製品情報は、まだ掲載されていませんが、外観の写真や「TS4-R」の製品解説を見る限り、「Duo」は機能や特徴の面で、「TS4-R」とかなり共通部分が多いと見受けられます。


そのように、既に「TS4-R」があるにも関わらず、同じ既存モジュールへの後付け用である「Duo」を新たに発表した理由は、今回の発表には書かれていません。

ただ、「Duo」だとモジュール2枚につき1基で済むことから、例えば既に稼動している太陽光発電設備に導入する場合には、製品の購入コストや取り付け作業が、「TS4-R」に比べて大幅に軽減されると考えられます。(おおよそ半減?)

この点が、コストダウンに対する顧客のニーズに応えるという意味で、「Duo」を今回発表した狙いだと推測します。


※参照資料:
[1]タイゴが高出力700Wの太陽光発電モジュールを目標に、新機種TS4デュオを発売(Business Wire、2017/9/12)
http://www.businesswire.com/news/home/20170912005860/ja
[2]Tigo Targets High Power 700W PV Modules With Launch Of New TS4 DUO(Tigo Energy社、2017/9/12)
https://www.tigoenergy.com/ja/about-tigo/press-releases/89/
[3]製品(Tigo Energy社)
https://www.tigoenergy.com/ja/products/

※関連記事:

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2017年08月08日

Tigo Energy社製「TS4プラットフォーム」を用いた、太陽電池モジュール向け「迅速遮断装置」の取扱メーカーが14社に拡大、またそれら企業を「UL」「NRTL」が認証

Tigo Energy社が2017年8月の頭に、

  • 自社の「TS4プラットフォーム」を採用した太陽電池モジュール向け「迅速遮断装置RSS)」を取り扱う、提携企業の数が拡大した。
    またそれらの企業が、米国の「UL」「NRTL」から認証を受けた。
と発表していました[1][2]。

今回はその中から、主な情報を抜き出してみました。(※他の資料も参照しています)


TS4プラットフォームの出力遮断機能 「TS4プラットフォーム」は太陽電池モジュールに搭載するソリューションであり、搭載する機能を選択できる。
その中に、緊急事態時アレイを遮断する機能が用意されており、これは「NEC 2014 & 2017 690.12」への準拠が認証されている。
(※この遮断機能は、交流のメインブレーカーが遮断された際に、全モジュールの出力を10秒以内にゼロA・ゼロVに落とす[10]。)
認証されたメーカー 下記の14社。
  • ET Solar
  • Hansol Technics
  • Itek Energy
  • JA Solar
  • Lerri Solar
  • Neo Solar Power
  • PureSolar
  • Seraphim Solar
  • Silfab Solar
  • Solartec
  • Sunpreme
  • Suntech
  • Talesun
  • Trina Solar


記載されている企業のウェブサイトを見ると、ちょうど半数(7社)の企業のサイト[3]〜[9]が、「TS4」プラットフォームの情報を掲載していました。(※当記事の作成時点)

そしてその殆どのサイトで、TS4プラットフォームの紹介は目立つ大きさ・位置で掲載されており、同製品の採用が、明確なアピール点となっていることが感じられます。

ULとNRTLはともに、米国内で使用される製品向けの安全規格[12]〜[14]であることから、今回認証された14社が、Tigo社のソリューション導入により、米国市場への対応を進めたことが伺えます。


認証を受けた14社は、中国・北米を本拠地とする企業が大部分ですが、日本メーカーは1社も入っていません。

日本メーカーにおけるスマートモジュール開発の動きは、私の知る限りでは東芝だけであり(しかも緊急時の遮断機能は無し)、海外メーカーに比べて極めて鈍い印象です。

ただし、少なくともパナソニックについては

との状況があることから、米国市場の要求に応えるために、緊急時の出力遮断機能にも遠からず対応してくる(と言うよりせざるを得ない)ものと予想します。


もっとも、火災時の消火活動における感電の危険性には、国内も海外も無い筈であり、実際に通販企業「アスクル」の倉庫火災(今年2月に発生)では、屋上の太陽電池モジュールが放水作業の妨げとなっていたとのこと。

また火災以外でも、昨年の豪雨災害において、川に近い太陽光発電所が浸水した事例が、報じられています[15]。

このような状況を考えると、日本のモジュールメーカーも、モジュール1枚毎に出力遮断機能を備えるよう、そろそろ本格的に取り組む必要が、あるのではないでしょうか。


※参照資料:
[1]Tigo Internationally Recognized As Only MLPE Vendor With Certified Rapid Shutdown Solution For PV Module Manufacturers(Tigo Energy社、2017/8/2)
https://www.tigoenergy.com/ja/about-tigo/press-releases/86/
[2]タイゴ、PVモジュールメーカー向け迅速遮断ソリューションが認証された唯一のMLPEベンダーとして国際的に認められる(BusinessWire、2017/8/4)
http://www.businesswire.com/news/home/20170803006585/ja
[3]Smart Flex Module(ET SOLAR社)
http://jp.etsolar.com/PV_components_modules.asp?id=35
[4]Itek Energy Solar Products(Itek Energy社)
http://www.itekenergy.com/solar-panels/
[5]JAM6(TG)-60(JA Solar社)
http://www.jasolar.com/site/zhineng/523
[6]Tigo TS4 Advantage(PureSolar社)
http://www.puresolarinc.com/#tigo-ts4-advantage
[7]GxB Series(Sunpreme社)
http://sunpreme.com/gxb-series-2/
[8]Tigo(Suntech社)
http://www.suntech-power.com/menu/znzj-tigo.html
[9]TRINASMART(Trina Solar社)
http://www.trinasolar.com/us/product/smart-solutions/trinasmart
[10]Complying with NEC 690.12 Rapid Shutdown(Tigo Energy社)
https://support.tigoenergy.com/hc/en-us/articles/202512386-Complying-with-NEC-690-12-Rapid-Shutdown
[11]NEC Section 690.12: Rapid Shutdown(「SOLARPRO」内、2014/8-9)
https://solarprofessional.com/articles/design-installation/nec-section-69012-rapid-shutdown
[12]UL (安全機関)(ウィキペディア)
[13]NRTLとは(SMC社)
http://www.smcworld.com/docs/ec_us/JAPAN/NAME/NRTL.htm
[14]北米市場 (NRTLサービス)(TUV SUD社)
https://www.tuv-sud.jp/jp-jp/industry/consumer-products-retail/electrical-amp-electronics/product-certification/nrtl#tab_1397655000416106101745
[15]河川氾濫でパネル約2850枚を交換!川南町の太陽光に見る水害の教訓(日経テクノロジーonline、2017/8/3)
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/302961/080200057/

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2015年09月15日

Tigo Energy社が、ジャンクションボックスのカバー交換で機能(モニタリング、出力停止、最適化など)を変更できる「TS4プラットフォーム」を発表

Tigo Energy社が2015年9月10日に、カバー交換によって太陽電池用パネルのジャンクボックスの機能を選択・変更できる「TS4プラットフォーム」を発表していました[1][2]。

概要は下記の通り。


主な特徴

  • カバーに電子機器を搭載
    本プラットフォームは、ジャンクションボックスの
    • ベース
      (工場出荷時にモジュールに組み込むもので、あらゆるモジュールに適合)
    • カバー(必要な機能に応じた電子機器を搭載)
    で構成されている。
    これにより、設置者はモジュール購入後も、カバー交換によって必要な機能を簡単に選択することができる。
  • 簡単なカバー交換
    カバー交換は、USBや家庭用AC100Vコンセントと同様に行える。
    (モジュールの設置現場でも可能)
  • カバーは計5種類
    機能別に、下記のカバーが用意されている。
    価格はカバーごとに異なる(2〜38ドル)。
    TS4-D バイパスダイオードを搭載。
    既存のジャンクションボックスと同様の、最も基本的な機能を持つ。
    TS4-M 「TS4-D」の機能に加えて、モニタリング機能を持つ。
    モジュール毎の情報(電圧・電流・温度など)を、2秒間隔で無線通信する。
    TS4-S 「TS4-M」の機能に加えて、火災発生時などにおける遮断機能(自動または手動)を備える。
    TS4-O 既存の後付け装置による「Tigo smart module」の機能を、1つのカバーに備える。
    「TS4-S」の機能に加えて、出力の最適化・最大化が行え、
    • 日影や、モジュールの経年劣化への対応
    • デザインの柔軟性向上
    をもたらす。
    例えば屋根設置で、日影になるが、長いストリングは必要ない場合に向く。
    TS4-L 全ての機能を備えるカバー。
    「TS4-O」の機能に加えて、モジュール毎の電圧制御により、ストリング長を最大で30%拡張できる。
    これにより、
    • BOSのコスト低減
    • 発電設備の設置時間の短縮
    などが期待できる。

採用例

  • Trina Solar社では
    • Trinaswitch」(TS4-Sを基盤)
    • Trinasmart」(TS4-Lを基盤)
    の2機種で、基盤に据えることを決定した。

ニーズに応じて機能を選択可能と言っても、やみくもに機能を分割するのではなく、上位機種が下位機種の機能を全て含むようにしているのは興味深いです。

Tigo社の既存ソリューションは、既に多用な地域・規模・形式の設備で、豊富な導入事例[3]がありますが、今回の「TS4プラットフォーム」における機能の追加順(モニタリング→遮断→出力の最適化→ストリング延長)は、それらの経験に基づいて(ユーザーのニーズを反映して)決定されたものと推測します。

その既存ソリューションの使用事例の紹介ページ(日本でのケースも有り)[3]では、各々に概要を解説するレポート(PDFファイル)があり、私はごく一部を読んだだけですが、実際のモジュール配置をそのまま反映したモニタリング画面で、リアルタイムで各モジュールの出力変化や不具合発生が表示されるというのは、単純に非常に面白い機能だと思います。

これだけきめ細かく判りやすい表示ができる監視機能が、実際の発電設備で既に実用可能になっている、ということに驚きましたが、発電所の安定的な長期稼動を実現する上で、このようなソリューションの導入は、日本国内でも今後遠からず必須になっていくものと予想します。

その点について、いまいち対応の遅い感のある日本のモジュールメーカーが、今後どう対処していくのかは、非常に気になるところです。。


※参照資料:
[1]タイゴがTS4プラットフォームの市場を一変させるモジュール機能を発表(BusinessWire)
http://www.businesswire.com/news/home/20150909006859/ja#.VfYrKn3uMnh
[2]TS4(Tigo Energy社)
http://www.tigoenergy.com/ja/ts4/
[3]Case Studies: 事例(同上)
http://www.tigoenergy.com/ja/why-tigo/case-studies/

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2014年03月21日

米Shoals・アンフィニジャパンソーラー・釜谷サービスの3社が、日本国内でのメガソーラー向け接続箱などの販売・サポートで提携

Shoals社とアンフィニジャパンソーラー社が2014年3月7日に、

  • Shoals社が、アンフィニジャパンソーラーと「釜谷サービス」の2社との間での、包括的な業務提携で合意した。
と発表していました[1][2]。

概要は下記の通り。

背景

  • Shoals社は
    ・接続箱
    ・集電箱
    ・配線ソリューション
    ・ジャンクションボックス
    ・PV延長ケーブル
    ・インラインヒューズ
    ・架台
    ・モニタリング装置
    等、太陽光発電設備のBoS向け製品を供給している。
  • 同社の接続箱(combiner box)は
    ・大量生産・納品による高品質・低価格の実現
    複数ストリングを1回路に接続可能(1回路の最大入力電流30A)
    との利点を持ち、接続箱の個数・ケーブルの削減など、メガソーラーの初期コスト低減に寄与する。
     2012年度の設置実績は、世界約30ヶ国で約5GW分にのぼる。
  • 今回の提携は、Shoals社が日本の展示会に出展してから5年目に実現した。

提携の内容

  • 日本の2社は、Shoals社の製品を顧客に紹介し、販売・サポートを行なう。(2014年第2四半期に開始予定)
    またアンフィニジャパンソーラーは、2014年度に建設予定の太陽光発電所に、Shoals社の製品を用いる。

Shoals社の製品ラインナップには住宅用もありますが、今回の提携ではメガソーラー向けにターゲットを絞っていると見受けられます。

日本国内の産業用太陽光発電設備では、初期コスト削減のために直流電圧の高圧化(1000V)のニーズが高まっているとのことですが、Shoals社のメガソーラー用接続箱[3]も(海外製ということで当然なのか)1000Vに対応しており、その点でも日本市場のニーズに応えうるものと思われます。

次年度の電力買取価格は4円/kWhの引き下げが濃厚であり、これまで価格低下が急速に進んできた太陽電池パネル以外の部分でも、コストダウンの要望が更に強くなってくると思われますが、そのぶん実績とスケールメリットを持つ海外企業にとっては、市場参入のチャンスが到来しているのかもしれません。


※参照・参考サイト:
[1]Shoals Technologies Group announces partnerships with Infini Japan Solar and Kamatani Service(Shoals社)
http://shoals.com/news/shoals-technologies-group-announce-partnerships-with-infini-japan-solar-and-kamatani-service/
[2]北米最大手接続箱メーカー、ショールズ社と包括的な業務提携を行いました。(アンフィニジャパンソーラー社)
http://www.infinigroup.co.jp/news/up_img/news_data01.pdf
[3]Utility-Scale Combiner Boxes(Shoals社)
http://shoals.com/products/combiner-boxes/utility-scale-combiner-boxes/
[4]釜谷サービス
http://www.kamatani-s.co.jp/
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2014年01月08日

河村電器産業が「産業用接続箱20Aタイプ」を発表、入力電流倍増(1回路20A)で回路数を従来より半減

河村電器産業2013年12月4日に、産業用太陽光発電設備向けの「産業用接続箱20Aタイプ」を発表していました[1][2]。

主な特徴は下記の通り。

  • 開閉器の容量を倍増
    1回路あたりの入力電流(一般的な接続箱は10A)を、20Aにアップ。
    これにより、接続箱内の回路数を半減でき、設備費・施工費の削減につながる。
    ※結晶系モジュールを用いる場合は、1回路に2ストリングを接続するため、逆流防止ダイオード内蔵の「結晶系モジュール並列ケーブル」が別途必要。
  • 配線不良のトラブルを低減
    分岐回路を4回路単位として、開閉器とダイオードをユニット化
    これにより、接続点の不良を減らしている。
    (※回路数は機種により異なり、4〜14)
  • 最大入力電圧を拡大
    750Vに拡大。(従来製品は600V)
    これにより、全ての低圧区分の太陽光発電システムに対応可能になった。
  • 設置性を向上
    外アンカー固定金具(従来はオプション仕様)を標準装備にした。
    また盤面寸法を小型化しており、設置性・施工性を高めている。
  • 設置場所別に2タイプを用意
    ・壁掛形
    ・折り板屋根用(平置きタイプ)
    の2タイプを用意している。(いずれも屋外設置用)

また、価格は12万4000円〜40万円、発売時期は2014年2月予定とされています。


(結晶系モジュールを用いるシステムで)1つの開閉器に2ストリングを繋ぐとのことなので、ストリング単位での点検・保守を行う際には、従来(1ストリング1回路)よりも注意が必要になるものと想像します。

とはいえ、端子数やケーブル本数が多いほど接続ミスは起きやすいと思われるので、それらを大幅に削減できることによる施工上・保守上のメリットも、また大きいものと思われます。

今回の製品は(発売前の)現時点で既に、メーカーから高い関心を集めているとのことで、国内の産業用太陽光発電の初期コスト・運営コスト削減にどれだけ寄与できるのか、非常に興味を引かれるところです。


※参照・参考サイト:
[1]産業用接続箱20Aタイプ(河村電器産業)
http://www.kawamura.co.jp/electric/newproducts/new_pvh.php
[2]太陽光発電にイノベーション コスト圧縮を呼ぶ20A接続箱が発売へ【PR】(環境ビジネスオンライン)
http://www.kankyo-business.jp/column/006591.php
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